カナダに対する25%の関税賦課を翌日に控えた3日、オンタリオ州の酒類流通を独占するオンタリオ酒類管理委員会(LCBO)の売り場で米国産酒類販売台(右側)は空いている。左側のショーケースには「オンタリオ産ワイン」を正面対抗次元で陳列していた。オンタリオ州政府は当初4日から米国産酒類販売禁止を発表し関税賦課が猶予されると販売禁止時期を延期した。カン・テファ特派員
トランプ米大統領が当初通知した25%の関税賦課時点を10時間後に控えた3日午後、カナダ・オンタリオ州トロントのマートで会ったルーシー・ジェームズさんはオレンジを買おうとしたが「米国・フロリダ」と表記されたシールを見て「くそったれのトランプ」という悪態とともにこのように話した。
そばにいたノア・ジョーンズさんは「米国産の安いテーブルワインは飲まなければいい」としながら割り込んだ。彼は「トランプ大統領の間抜けな決定で米国は最も強力な同盟国の信頼を失うことになった。両国ともに打撃を受けるだろうが、明らかなことはカナダとカナダ人は苦痛に耐える準備ができている点」と強調した。
カナダに対する一方的な関税賦課方針を明らかにしたトランプ大統領に対するカナダの反発は尋常でなかった。カナダ人がこれまで経済と安全保障などあらゆる分野で米国を事実上の運命共同体と考えてきたことから、関税賦課に対して裏切られたという感情が強く表出された。ある市民は記者に「韓国からきたのか」と尋ね、「トルドー首相が演説でカナダは米国とともに韓国戦に参戦したと訴えたが効果がなかった。トランプ大統領には同盟も重要でないため韓国もいつやられるかわからない」と話した。
「米国優先主義」を掲げたトランプ大統領に対する反感は「カナダ優先主義」を刺激する形でも現れた。関税賦課を控えたこの日、トロント市内各地でカナダ国旗が掲げられ、特に自国ブランドの商店には一斉に「100%カナダ産」の文言が掲げられた。マートでは米国製のコカ・コーラとペプシなどは隈に追いやられ、代わりにカナダブランドの炭酸飲料が陳列された所もあった。
カナダブランドのアパレルショップ衣を運営するリアム・トムソンさんは記者に、カナダ国旗形のステッカーを渡しながら「トランプ大統領がカナダを米国の51番目の州に編入するという言葉に対しみんな一言で『ノーサンキュー』。こうした気流が拡大しトランプ大統領の再執権後にカナダブランドに対する人々の関心が増え、これを積極的にマーケティングに活用している」と話した。
これに対しトランプ大統領の一方的な措置に引きずられて行くカナダの無能を恨む声も少なくなかった。こうした主張は関税賦課時点を30日遅らせるという決定が出てきたトルドー首相とトランプ大統領との電話会談を前後して拡大した。
「くそったれのトランプ、米国産安物ワインなんか飲まない!」カナダが立腹(2)
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