＃５年前に夫に先立たれた京畿道坡州（キョンギド・パジュ）のキムさん（８５）は１５坪規模の住宅に１人で暮らす。国が支給する基礎年金約３０万ウォン（約３万１７７２円）と子どもたちからの小遣いを合わせ１カ月９０万ウォンほどで生活する。ギリギリな暮らしほどに辛いのは孤独だという。キムさんは「子ども３人が週末にたびたび訪ねてくるが、平日は３食を１人で食べる。家が寂しくて寝る時もテレビを付けておく」と話した。

こうした事例は韓国の１人暮らし世帯の平均的な姿だ。韓国統計庁が９日に発表した「２０２４統計で見る１人世帯」によると、昨年の１人世帯は７８２万９０００世帯と集計された。全世帯の３５．５％を占める。２０１５年に関連集計が始まってから毎年過去最大記録を更新している。


２０２５年に６５歳以上の人口が総人口の２０％以上を占める超高齢社会入りを予告するように高齢化の陰はさらに深まった。１人世帯を年齢別に見ると７０歳以上が１９．１％で最も大きな割合を占めた。２９歳以下が１８．６％、６０代が１７．３％、３０代が１７．３％と続いた。２０２２年までは２９歳以下が最も多かったが、昨年からは７０歳以上が逆転した。


１人世帯で生活する主な理由も「配偶者の死亡」が３１．９％で最も多かった。「本人の学業・仕事のため」は２２．４％、「１人で暮らしたくて」は１４．３％と集計された。過去には結婚していない青年世代が１人世帯の核心だったが、高齢化が加速化し配偶者を失って１人で暮らす高齢者が主要階層として定着したという意味だ。

１人世帯の暮らしは依然として厳しかった。昨年の１人世帯の年間所得は平均３２２３万ウォンだった。前年より７．１％増加したが、全世帯所得平均の７１８５万ウォンと比較すると４４．９％水準で半分に満たなかった。月平均消費支出は１６３万ウォンで全世帯平均の２７９万２０００ウォンと比べ５８．４％水準だった。１人世帯の資産は今年基準２億１２１７万ウォンで全世帯平均５億４０２２万ウォンの３９．３％水準にとどまった。

昨年の１人世帯の住宅所有率は３１．３％と集計された。１０人中７人は持ち家がないことになる。１人世帯が必要とする政策でも住宅安定支援を挙げた人が３７．９％で最も多かった。国民基礎生活保障を受給する１人世帯は１３１万４０００世帯と集計された。全受給対象世帯のうち、１人世帯の割合は７３．５％で過去最大を更新した。昨年１０月基準で就業者の１人世帯は４６７万５０００世帯と集計された。年齢帯別割合は５０～６４歳が２６．５％で最も多かった。３０代が２３．３％、１５～２９歳が１９．４％の順で割合が高かった。