中国企業がつかんでいる世界の電気自動車市場に新たな挑戦者が現れている。インドの鉄鋼最大手ＪＳＷグループが独立ブランドで電気自動車を作ると宣言し、サウジアラビアは政府系ファンドを利用して来年を目標に電気自動車の発売を準備中だ。

ＪＳＷグループのサジャン・ジンダル会長は２日に報道されたフィナンシャル・タイムズとのインタビューで、「われわれの構想は中国電気自動車の販売前哨基地にならないこと。インドで生産し、インドで付加価値を加え、インドで販売する電気自動車を作るだろう」と話した。ＪＳＷグループは３月に上海自動車とともに１５億ドル規模の電気自動車合弁ベンチャー企業を設立した。上海自動車傘下ブランドＭＧの電気自動車を両社がともに生産・販売するというものだ。

ＪＳＷはこれより踏み込んでインド中西部アウランガバードに自社ブランドの電気自動車工場設立を計画し、３２億ドル規模の投資を決めたという。現地業界ではＪＳＷがタタ自動車、オラエレクトリック、現代自動車グループなどと競合するだろうとの見方が出ている。ジンダル会長はインタビューで「第２次トランプ政権発足後に欧州と中国は困難に陥るかもしれないが、伝統友好国であるインドの会社は利益を得るだろう」と楽観した。


◇韓国製部品搭載するサウジの電気自動車

運用資産９２５０億ドル規模のサウジ政府系ファンドが設立した電気自動車会社シーアは最近クロアチアの車両駆動技術企業のリマッツ・テクノロジーとパートナーシップを締結し、韓国の部品生産所を指定するなど量産準備にスピードを出している。

現代（ヒョンデ）トランシスが４日に明らかにしたところによると、現代トランシスはシーアに供給するインバータ保護装置のミッドケースとモーターの回転・方向・速度を制御するハウジングアクチュエーターの生産者として韓国のＳＭベクセルを指定した。事業規模は１４５億ウォンだ。この製品は現代トランシスの追加工程を経てシーアの車に搭載される予定だ。現代トランシスは６月にシーアと１０年間３兆ウォン規模の電気自動車駆動システム供給契約を締結した。

これに対して業界ではシーアの２０２５年の電気自動車発売準備は順調とみている。サウジは２０３０年まで年間５０万台の電気自動車生産を目標にする。首都リヤドの電気自動車普及率を３０％まで引き上げて、２０３０年完工予定のネオムシティでは電気自動車だけ走らせる計画だ。ムハンマド・ビン・サルマン皇太子はシーア設立式で「われわれは単純に自動車ブランドを作るのではない。国際投資家に魅力的に感じられる新しい産業生態系を作り次世代に雇用と持続的成長を抱かせる過程の始まりだ」と話した。サルマン皇太子はシーア取締役会議長も務めている。

シーアは政府が主導して育成する企業という点で中国の電気自動車メーカーと似ている。低価格攻略など中国と似た方式でシェア確保を狙うだろうという予測が出ている。１～８月基準で世界の電気自動車シェアは中国ＢＹＤが２２％で１位だ。テスラは１１％で２位、現代自動車・起亜は３．７％で７位だった。カトリック大学経営学科のキム・ギチャン名誉教授（韓国自動車産業学会副会長）は「事業初期には主要部品を買って組み立てて売る方式で販売台数を増やすことはできるだろう。もし政府系ファンドの資金拡大に向けた手段として自動車事業をするならば、アフターサービスなど顧客管理で限界に直面し成長も止まる恐れがある」と予想した。

このほかベトナム最大企業ビングループの電気自動車会社ビンファストも小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ＶＦ３」を代表モデルとして販売台数を広げている。４－６月期の販売台数は１万３１７２台で１年前より４３％増えた。現代自動車グループも東南アジア市場を狙いマレーシアに２０３０年まで６７３５億ウォンを投資すると先月明らかにした。

問題は韓国の部品産業への波及効果だ。電気自動車産業に新規事業者と追加投資が続くだけに、従来のエンジン部品需要が減る恐れがあるためだ。韓国自動車研究院のソン・ヨンウク氏は「電動化拡散の波及効果が韓国の中小部品メーカーにつながるべきだが多くの企業が値段の安い中国製部品に押され競争力を持てない状況」と話した。現代トランシスなどの部品事業受注は極めて一部の事例という話だ。ソン氏は「韓国政府が構想している自動車部品メーカーに対する電気自動車時代の技術・事業転換対策が具体化されなければならない」と話した。