現代自動車グループ初の外国人ＣＥＯであるホセ・ムニョス氏も１９６５年生まれで、新社長に招かれたソン・キム元駐韓米大使は１９６０年生まれだ。その他系列会社ＣＥＯも１９７０年生まれで５４歳の李漢雨（イ・ハンウ）現代建設代表を除くと全員５０台後半から６０代前半だ。輸出の割合が大きく対外環境変化に敏感な企業が概して変化より安定を選んだとみられる。

しかし専門家らは企業が内部活力を引き上げて未来に備えるためには若い人材を先制的に抜てきする人事が必要だと指摘する。光云（クァンウン）大学経営大学院のホン・デスン教授は「経験があるリーダーが持つ長所もあるだけに世代交代自体が人事の目的にはなれないが、若いリーダーが登場すれば組織内の多様性と挑戦精神、柔軟性が大きくなる長所があるため若い人材に機会を与える必要がある」と話した。

未来のＣＥＯになれる人材の育成をおろそかにしたのではないかという批判も出ている。リーダーズインデックスのパク・ジュグン代表は「サムスンが２０２１年に人事制度改編を通じて専務と副社長の肩書をなくし、『社長人材プールをさらに多く確保するため』としたが、今回の人事では既存の人物の影響がむしろ大きかった。世界的企業や外部人材起用もなく多様性が見られなかった」と話した。韓国ＣＸＯ研究所のオ・イルソン所長は「企業が持続的に成長するには若い人物が継続して上がってこなければならないため、企業は多様な人材をさらに積極的に育成しなければならない」と話した。


◇ＳＫ・ロッテ・ＣＪは７０年代生まれのＣＥＯ配置

これに対し、内需の割合が大きかったり事業構造改革段階にある企業は今回の人事で若いリーダーを抜てきした。ＳＫグループの石油精製・エネルギー中間持ち株会社であるＳＫイノベーションと建設系列会社であるＳＫエコプラントは５月と１０月の人事を通じ１９７０～１９７５年生まれＣＥＯを多く選任した。オーナー３～４世が経営の前面に出ている流通業界では世代交代のスピードが速くなっている。グループ内のＣＥＯ１８人を一気に入れ替えたロッテは１９７０年代生まれのＣＥＯを１２人選任し、ＣＪグループもＣＪ　ＣＧＶ系列会社に３０代のＣＥＯを起用した。

だがこれら企業の中には役員数縮小、希望退職などが進められ、「新たに選任された若いＣＥＯより高齢の役員の退任速度がさらに速まるのではないか」との見通しも出ている。ＳＫエコプラントは先月末から５０代以上の社員を対象に名誉退職申請を受け付けている。ロッテは今回の人事を発表しながら「高強度刷新を通じて経営体質を本質的に革新し構造調整を加速化するという断固とした意志を反映した」と明らかにしており、ＣＪもやはりグループレベルの構造調整を進めている。


サムスンとＬＧの新ＣＥＯ、７０年代生まれはいない…危機論で世代交代停滞（１）