トランプ政権２期目の政府効率化のトップに指名されたイーロン・マスク・テスラ最高経営責任者（ＣＥＯ）が米国の第５世代戦闘機Ｆ－３５戦闘機を強く批判した。



マスク氏は２５日（現地時間）、自身のＸ（旧ツイッター）で「Ｆ－３５の設計は要求事項段階から問題があった」とし「あまりにも多くのことを満たすよう要求されたため」と明らかにした。


マスク氏は「これによってＦ－３５は高価で複雑になり、あらゆることを少しずつできるが、どれも優れていない機体になった」と指摘した。

マスク氏は「成功は最初から可能な結果の範疇に含まれていなかった」とし、当初からＦ－３５の成功を期待するのは難しかったと付け加えた。

マスク氏は前日にもＸに中国ドローンが同時に作動する映像を載せながら「Ｆ－３５のような有人戦闘機をつくるバカ（ｉｄｉｏｔｓ）がまだいる」と強く非難していた。

Ｆ－３５は世界最大軍需企業の米ロッキードマーティンが開発した第５世代ステルス多目的戦闘機。米国防総省をはじめ、韓国、英国、日本、ノルウェー、オランダ、イスラエルなど各国が導入した。

マスク氏はその間、ロッキードマーティンの戦闘機が旧時代の遺物になりつつあるとし、ドローン戦争が未来だと主張してきた。人間が遠隔で操縦しながらも自律的な機動（ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ　ｍａｎｅｕｖｅｒｓ）が可能な戦闘機の導入を強調したのだ。

マスク氏は政府効率化のトップに指名された後、またＦ－３５を批判している。今後、連邦政府の大規模な予算節減を進めると予想されるマスク氏の今回の発言は、国防総省のＦ－３５関連費用を大幅に減らす意図があると観測される。

ブルームバーグ通信によると、今年の米国防総省のＦ－３５関連費用は４８５０億ドルと、前年比で１０％増えた。

米政府は計３０００機以上のＦ－３５戦闘機を生産する予定の中、これまで米軍隊と同盟国に約１０００機を引き渡した。

Ｆ－３５は米国防総省で最も高価な武器プログラムだ。性能面で高い評価を受けたが、開発と維持・保守などで退役するまで２兆ドル（約３００兆円）以上の費用がかかると予測され、「金を食うカバ」という批判も受けた。

マスク氏は大統領選挙の前、「浪費を根絶して連邦政府予算を少なくとも２兆ドル削減できる」と公言してきた。

米司法長官に指名されたが買春疑惑で辞退したマット・ゲーツ氏も「有人戦闘機はドローン時代には旧式であり、操縦士の命だけを危険にするだけ」とし「Ｆ－３５は失敗したプラットホームであり、もうドローンに転換しなければいけない」と主張した。

しかし国防総省は「現在戦闘可能な航空機を運用していて、航空機は設計当時の脅威に対抗して卓越した性能を発揮する」とし「操縦士が戦争に行く時に選択したい戦闘機ということを引き続き強調する」と明らかにした。

ロッキードマーティンも「Ｆ－３５は世界で最先端の生存可能なネットワークとつながった戦闘機」とし、統合全領域作戦の核心だと強調した。