ただ金泰孝（キム・テヒョ）国家安保室第１次長は９月にあるフォーラムで「トランプ氏は北朝鮮との首脳会談に意欲を見せるかもしれないが、スモールディール（核凍結や長距離ミサイルだけ除去し制裁緩和などの補償を提供する合意）をしたりはしないだろう」との見方を示した。２０１９年２月のハノイでの交渉決裂の学習効果があるという理由からだ。実際に「生まれながらの交渉家」と自負するトランプ氏が決裂で終わった当時の会談より北朝鮮への要求を下方修正したりはしないだろうという見方も多い。


専門家らも米朝首脳会談がもう一度開かれるかもしれないが、それ以上の展開は期待しにくいという見方が優勢だ。国立昌原（チャンウォン）大学国際関係学科のホン・ソクフン教授は、「トランプ氏と金正恩氏の会合自体は双方の国内政治的利害関係に合致するため実現するのは可能だが、実質的な成果につながる可能性は小さい。トランプ氏本人も北朝鮮の核問題が簡単に解決できないということをよくわかっているだろう」と説明した。



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