韓国サッカーが巨大な論争の渦に巻き込まれた。今年初めのアジアサッカー連盟（ＡＦＣ）アジアカップ４強敗退を起点に、代表チーム監督選任過程の公正性問題と共に各種雑音が出てきた結果だ。Ｋリーグ八百長加担者赦免の動きとオリンピック（五輪）本大会１０回連続進出の失敗など大韓サッカー協会の失策が相次いだ中、４選への挑戦を示唆した鄭夢奎（チョン・モンギュ）サッカー協会長は明確な立場表明なく潜行中だ。

さらにパリ五輪期間中に一部の種目団体の運営問題が浮上し、サッカーを含む「体育改革」は今年一年間の主な談論の一つになった。

サッカーファンの「鄭夢奎アウト」の声が高まり、世論もサッカー協会に否定的だ。こうした雰囲気を背に文化体育観光部はサッカー協会に対する大々的な監査に着手し、これを通じて監督選任過程の非公正性が表れた。国会文化体育観光委も鄭会長と洪明甫（ホン・ミョンボ）韓国代表監督などサッカー界の要人を呼んで質疑と追及を行った。


◆サッカー協会の相次ぐ失策にサッカーファンが怒り

ところがＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）は「サッカー協会に対する文化体育観光部の監査が進行中であり、国会文化体育委の質疑もあったという事実に注目している」とし「大韓サッカー協会は外部の不当な影響を受けないようにする法的義務がある」という内容の公文書を協会に送った。この原則が崩れれば大韓サッカー協会が制裁を受けることもあるという警告メッセージも投げかけた。サッカー協会叩き一色の国内の雰囲気とは明確に異なる。国際的な基準でみると何がスタンダードなのか。ＦＩＦＡの主張は無視してもかまわないのか。それとも耳を傾けるべきなのか。

立法府（国会）と行政府（文化体育観光部）がサッカー協会を取り囲んで攻撃する状況に対し、国会、政府ともに「関連規定に基づく適法な活動」という立場だ。国会文化体育委員長の田載秀（チョン・ジェス）共に民主党議員室の関係者は「国会の国民同意請願掲示板に『サッカー協会監査および解体要請に関する請願』が載せられ、５万人以上が同意した」とし「これを受け、所管する常任委員会の文化体育委に関連案件が回付された」と説明した。文化体育観光部もサッカー協会に対する監査に手続き上の問題はないと強調した。

文化体育観光部のイ・ジョンウ体育局長は「昨年までサッカー協会は大韓体育会の傘下団体であり、文化体育観光部の直接監査対象ではなかった」とし「しかし４大プロスポーツ（野球・サッカー・バスケット・バレー）とシルム（韓国相撲）・テコンドーなどに対して政府の支援金を大幅に増やし、関連予算の適切な使用を管理しなければならない状況になった。したがって今年から該当種目団体の地位を『政府関連機関』に変更し、文化体育観光部が直接管理・監督できる法的根拠を設けた」と説明した。

各級サッカー代表チームがワールドカップ（Ｗ杯）・五輪などで振るわない場合、オンラインコミュニティーには「すぐに帰国しろ、投入した税金がもったいない」という批判の声が出てくるが、これは一部だけが正しい表現だ。予算のうち政府支援金の比率が絶対的に高い種目団体もあるが、サッカー協会は相対的に自立度が高いからだ。

昨年末のサッカー協会配布資料によると、今年の予算は１８７６億ウォン（約２０７億円）にのぼる。このうち「国民体育振興基金」という名称がついた政府の補助金は１０８億ウォンだ。政府傘下機関の国民体育振興公団が体育団体に配分するスポーツＴＯＴＯ支援金（２２５億ウォン）もあるが、これは厳密にいうと政府の支援金とは見なしがたい。スポーツＴＯＴＯ販売収益の一部をあらかじめ定めた比率で配分した金額であるからだ。政府支援金関連の論争の核心は国民体育振興基金となるが、「サッカー協会全体予算の５．７％」とみるか、「１００億ウォン台の国民税金」とみるかによって解釈の違いが大きい。

サッカー協会は「国民体育振興基金は女子サッカー・ユースサッカー・生活サッカーなど使途と目的が明確に決まっていて、使用されなかった資金は返納しなければいけないという点で、協会の財政というよりも政府指定委託事業費に近い」とし「政府補助金の使用については数年間にわたり文化体育観光部から最高等級（Ｓ）を受け、それに基づいて関連金額が着実に増えていった」と説明した。


渦に巻き込まれた韓国サッカー…国会・政府の協会挟撃に「適法だ」ｖｓ「度が過ぎる」（２）