会社員のチョンさん（４０）は３０代後半からかなり健康に気を遣うようになった。発がん性物質といわれる焦げた肉や加工肉の摂取を避けて有機農・無抗生剤食品を主に購入する。マラソンやテニスなどの運動も欠かさずしている。このように体に良くないものは遠ざけるチョンさんだが、ほぼ毎晩ワインを飲むという。チョンさんは「時々毎日飲んでもいいのだろうかと思うときもあったが、そこまで有害とは思ってもみなかった」としながら「ワイン１杯くらいは体に良いという言葉もあるではないか」と反問した。

大多数の韓国人はチョンさんのように少量の酒は健康に悪くないと認識している。「薬酒」という言葉のように、酒が健康の助けになると考える人々も相当数存在する。

９日、国立がんセンターによると、昨年実施した「対国民飲酒および喫煙関連認識度調査」の結果、たばこが１級発がん性物質である事実を知っている国民は８８．５％だったが、酒が１級発がん性物質であることを知っている国民は３３．６％にすぎなかった。国民２人に１人の割合（４６．９％）で「１～２杯の飲酒は健康に影響がない」と明らかにしている。「健康の助けになる」という回答も１８％に達した。アルコールは石綿・カドミウム・ヒ素などのように「がんを引き起こす根拠が確実な」１級発がん性物質だ。


国立がんセンターのソ・ホングァン院長は「過去には少量の飲酒は心血管疾患に役立つという主張もあったが、最近は酒１杯も健康に有害だという事実が確認された」としながら「世界保健機関（ＷＨＯ）も『安全な飲酒はない』と宣言した」と話した。

飲酒による被害は健康悪化だけに終わらない。韓国統計庁によると、昨年全国で１万３０４２件の飲酒運転事故が発生した。強力犯罪者のうち酔っ払いも毎年約２０万人以上にのぼる。

ソ院長は「酒による社会的損失が深刻だが、飲酒を勧めて助長する雰囲気が蔓延している」とし「特に青少年・若年層をターゲットとする酒類広告が問題」と指摘した。ソ院長は「青少年の偶像であるアスリートやアイドルがたばこの広告をすると考えてみてほしい」と付け加えた。

実際、昨年韓国で送出された酒類広告は６９万件に達する。韓国健康増進開発院の対国民認識調査結果によると、「最近１年間に酒類広告を見た経験がある」という回答は８７．４％に達した。飲酒を誘導したり美化したりするなどの内容で、国民健康増進法を違反して是正警告を受けた酒類広告は２０２１年１６９１件、２０２２年２０９９件、２０２３年３０８８件と毎年増加している。

大学生パクさん（２２）は「芸能人が美味しそうにビールを飲んでいる広告を見ると『私も１杯飲もうかな』という気になる」と話した。韓国健康増進開発院関係者は「青少年などがアクセスしやすい公共場所やオンラインサイトで酒類広告を全面禁止したり広告時間帯を制限したりするなどの自律・他律規制が必要」とし「飲酒を美化したり、青少年に波及力が大きい芸能人・キャラクターが登場するのも海外先進国のように禁止するべき」と話した。

米国政府は酒類広告に「ｃｌｅａｎ」という言葉の使用を制限している。酒の味が「ｃｌｅａｎ」であるとか、他の酒に比べてそれほど有害ではないというふうに使用できないようにしている。酒類協会の自律規制も厳格なほうだ。酒類摂取が可能な年齢（満２１歳）を考慮して酒類広告を掲載することができるメディアは少なくとも７３．８％以上の需用者が２１歳以上の成人でなければならない。また、２５歳以下のモデルの酒類広告出演を厳格に制限している。

カナダ政府は未成年者のロールモデルになる可能性がある人物やキャラクターが飲酒の広告に登場しないように規制している。日本はビールを飲む時の音（ごくごくといったようなもの）を聞かせたり、酒がのどを通るとき食道が動く様子をクローズアップする広告を禁止する業界の自主規制がある。酒の瓶や缶にたばこの箱のような警告のイラストを付けなければならないという主張もある。

韓国健康増進開発院関係者は「たばこの箱におどろおどろしく表示されている警告写真とは違い、酒類は警告イメージがない。飲みすぎを警告するフレーズはあるものの見つけるのが難しいほど小さく書かかれていて国民に警戒心を与えにくい」とし「海外では酒類容器に警告の言葉を大きく詳しく書いたり、警告イメージを添えて可視性を高めている。国内でも導入を検討しなければならない」と話した。