専攻科目が決まっている研修医である「レジデント」の辞職率が１カ月余りぶりに約７３％に上昇した。特に産婦人科とリハビリ医学科はレジデントの辞職率が８０％台に達した。

韓国国会保健福祉委員会所属の金輪（キム・ユン）議員（共に民主党）が保健福祉部から受けた資料によると、２６日までにレジデント任用対象者１万４６３人のうち７２．９％の７６２７人が辞職したと集計された。レジデントの辞職率は先月１８日基準で４４．９％だったが１カ月余りで７２．９％に大きく上昇した。辞職者は２月の医療界と政府との対立後に病院を離れてから戻ってこず、任用放棄の意思を明確にして辞職処理された対象だ。

診療科目別で見ると、産婦人科はレジデント任用対象者４７４人のうち３９０人が辞職して辞職率８２．３％となり最も高かった。続いてリハビリ医学科が８０．７％、放射線腫瘍学科が７８．３％、映像医学科が７８．５％、麻酔痛症医学科が７７．５％の順だった。


代表的な必須医療科である心臓血管胸部外科が７５．７％、神経外科が７５．１％、救急医学科が７４．３％、小児青少年科が７３．７％など、高い辞職率を記録した。

専攻医は専門の資格を得るために修練病院でインターンとして１年、専攻科目を定めたレジデントとして３～４年研修する医師をいう。

保健福祉部によると、２７日基準で全国２１１の修練病院の専攻医任用対象者１万３５３１人のうち１１９４人が出勤しており、専攻医出勤率は８．８％にすぎなかった。ソウルの主要上級総合病院５カ所の専攻医の出勤率は８．４％だった。インターンは任用対象者３０６８人のうち１１３人で出勤率３．７％、レジデントは１万４６３人のうち１０８１人で出勤率は１０．３％となった。