世界１位のバッテリーメーカーである中国のＣＡＴＬがオフラインショップをオープンしてＢ２Ｃ（企業・消費者間取引）企業に変身している。自社のブランドを強調する「ＣＡＴＬインサイド」戦略も進行中だ。世界的に「バッテリー実名制」が拡大する中で中国がブランディングにまで飛び込み韓国バッテリーの悩みも大きくなっている。

業界によると、ＣＡＴＬは１０日に中国四川省成都に初めてのオフラインショップである「新エネルギーライフプラザ」を開いた。１万３０００平方メートル規模のスペースに自社バッテリーを搭載した５０のブランドの電気自動車モデル１００種を展示した。試乗から車両メンテナンスコンサルティング、購入連結サービスまで提供する体験型ショップだ。


またＣＡＴＬは今年初めから自社バッテリーを搭載した車両に「ＣＡＴＬインサイド」のロゴを付けるマーケティングを進めている。過去に米インテルが自社チップを入れたＰＣに「インテル・インサイド」のロゴを付けて消費者に中央処理装置（ＣＰＵ）の強者として君臨したように、ＣＡＴＬも技術ブランド化に出たのだ。「電気自動車の核心は自動車ブランドではなくバッテリー性能」というメッセージを強調しようとする布石だ。


こうした動きにはＣＡＴＬの自信が反映された。市場調査会社ＳＮＥリサーチによるとＣＡＴＬは上半期の中国外の車載用電池市場シェアで２７．２％と１位を占め、２位のＬＧエナジーソリューションの２６．５％を破った。ＣＡＴＬは中国の主要空港と高速鉄道駅などで大規模広告をしながら「電気自動車を選ぶ時はＣＡＴＬを探せ」というスローガンを掲げたりもした。

ＣＡＴＬが直接ブランディングに出た中で世界的に「バッテリー実名制」の流れが強まり、今後電気自動車市場の地図が変わるのか注目される。韓国では電気自動車火災が相次いだことで自動車メーカーがバッテリー情報を相次いで公開し、韓国政府もバッテリー実名制導入を推進中だ。欧州連合（ＥＵ）は２０２６年からバッテリー情報を公開することにし、米国でもカリフォルニア州など一部の州でメーカーを公開するバッテリーラベリング制を導入している。

これまで自動車部品を「営業秘密」として公開しなかった自動車業界にも変化が避けられなくなった。バッテリーは電気自動車原価の３０～４０％を占める核心部品であるだけに、バッテリーメーカーと自動車メーカー間の主導権争いが激しくなる可能性が大きくなった。漢陽（ハニャン）大学エネルギー工学科のソン・ヤングク教授は「いまは自動車メーカーが『甲』だが消費者の知る権利が強化されるほどバッテリー企業の技術力が克明に表れるだろう。特定のバッテリーに対する消費者の選好度が生じれば自動車メーカーもこれを考慮するほかない」と話す。

電気自動車の一時的な需要停滞で世界市場の競争が激しくなる状況で韓国のバッテリー３社は品質強化に加えブランドマーケティングという課題まで抱えることになった。現在韓国の３社はユーチューブなどソーシャルメディア（ＳＮＳ）を運営して技術力をアピールしている。ＳＫオンは自社バッテリーを搭載した現代自動車「アイオニック５」の電力を使いビーチでバスキング公演を行う動画を上げて優秀性を広報した。サムスンＳＤＩは３社のうち唯一独自のバッテリーブランド「フライマックス」を運営している。ＬＧエナジーソリューションはユーザーがスマートフォンのアプリでバッテリーの状態を確認できるサービスを提供する。バッテリー業界は今後バッテリーのサブスクやリースなどのサービスを拡大して消費者との接点を拡大する考えだ。業界関係者は「これまではＢ２Ｂ営業に集中したが、市場変化により消費者に優秀な品質を知らせるための戦略を考えている」と話した。

ただ韓国では中国と違いバッテリーメーカーが積極的にマーケティングに出るのは容易でない。韓国は中国より電気自動車の内需規模が小さく、現代自動車グループなど自動車メーカーの影響力が大きいからだ。韓国３社が本格的なブランディング活動に乗り出すなら北米と欧州で先に始める可能性も考えられる。ハナ証券のハン・スジン研究員は「中国はＢＹＤやテスラなど一部上位ブランド以外の自動車ブランドの影響力が低い特殊性がある。ＣＡＴＬがさらに積極的にブランド認知度向上に出る理由だ」と説明した。