フランスのパリ市内各所で五輪の競技が開かれる中で経済効果が注目される。派手な五輪の裏に莫大な赤字を残した前例が多いからだ。２０３６年のソウル五輪招致を推進する韓国にも示唆点を与える。

フランスは２０６カ国が参加する今回の五輪が自国経済に活力を吹き込むと期待する。ブルームバーグは５月、「国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）によるとパリ五輪を開催するフランスが長期的に１２０億ドル（約１兆７５９１億円）の経済効果を上げられる」と報道した。特に観光産業を中心に建設などの分野で特需を期待した。

だが開催にかかる費用を考える、必ず儲かる商売ではない、むしろ五輪を招致した国が五輪閉会後に景気が低迷する「勝者の呪い」に陥る場合も多い。新しく作った競技場と選手村など莫大な基盤施設の使い道が見つからないからだ。スイスのローザンヌ大学が２０２２年に出した「五輪とワールドカップの構造的赤字」と題する論文によると、１９６４～２０１８年に開かれた五輪・ワールドカップ４３件の開催費用は１２００億ドルだった。これに対し利益は７００億ドルにとどまった。


具体的に五輪開催にともなう損失は１９７６年のモントリオール大会が約５７億ドル、２０１２年のロンドン大会が約５２億ドル、２００４年のアテネ大会が約４３億ドルに達した。アテネ大会を開催したギリシャの場合、五輪に国内総生産（ＧＤＰ）の３．４％をかけたほどに財政負担が大きかった。２０１５年に債務不履行（デフォルト）を宣言した背景のひとつとして五輪開催が挙げられる。

今回のパリ大会の場合、過去とは違うだろうという見通しが出ているのは、「コストパフォーマンス」を強調した五輪に挙げられるからだ。パリ市内各地の名所と既存の競技場を最大限活用し、大会後に無用の長物となりかねない施設は臨時構造物で作る形だ。例えばメインスタジアムの場合、１９９８年のサッカー・ワールドカップのメインスタジアムを活用して１１億ドルを節約する。

経済メディアのビジネスインサイダーは、パリ大会開催費用を８２億ドルと試算した。試算通りならば２０２０年の東京大会の２００億ドル、２０１２年のロンドン大会の１７１億ドル、２０１６年のリオデジャネイロ大会の１５６億ドルの半分前後だ。仏リモージュ大学スポーツ法経済学研究所（ＣＤＥＳ）はパリ大会開催が２０１８～２０３４年にかけてフランス首都圏に及ぼす経済効果が最大で１２１億ドル、中間水準の場合８９億ユーロ、最悪の場合６７億ドルと予想した。いくらフランスが厳しく節約したとしてもどうにか黒字を出せる水準という意味だ。

韓国にも意味深長な分析だ。ソウル市は２０３６年の夏季大会招致に挑戦する。開催地は２０２５年下半期に決定する。ソウル市の目標も「黒字五輪」だ。ソウル市関係者は「１９８８年のソウル大会で使った蚕室（チャムシル）運動場などの施設とその後に作った国際スポーツ施設を活用して費用を最小化する。施設投資額の半分を占める選手村建設費も住宅再開発事業などを活用した民間投資を誘致して削減する」と話した。