気象庁は今週も停滞前線（梅雨前線）が南北を上下し、１時間当たり最大５０ミリの局地性集中豪雨が降る恐れがあると警告した。

初夏から猛暑と暴雨が相まって現れ、複合災害の危険性は高まっている。今夏には猛暑と暴雨の強度がいずれも強いだろうという予測が多く懸念されている。気象庁は７～８月に気温と降水量ともに平年と同じか高い可能性が高いと予想した。

一方には局地性集中豪雨が降り、雨が降っていない地域では高い湿度によってまるでサウナの中にいるように「湿った猛暑」が現れることがある。バン・センター長は「気温はすでに東南アジアより高い水準であり、雨もゲリラ豪雨で局地的な集中豪雨が頻繁になるなど韓国の夏はすでに亜熱帯化している」と話した。


湿潤猛暑は熱ストレスを誘発するため、健康にさらに致命的だ。湿度が高いと大気が体にある水蒸気を吸い取らず、熱の排出が難しくなるからだ。温暖化の影響で湿った猛暑が１０年ごとに最大２日程度ずつ持続的に増加するという研究結果もある。釜山（プサン）大学大気環境科学科のハ・ギョンジャ教授「気候変動により大気がさらに多くの水蒸気を含み、湿潤猛暑は未来にさらに強くなるだろう」とし、「猛暑に脆弱な野外労働者などに対する管理指針を用意する必要がある」と話した。

「気候変動インフレ（ｃｌｉｍａｔｅｆｌａｔｉｏｎ＝ｃｌｉｍａｔｅ＋ｉｎｆｌａｔｉｏｎ）」という言葉が登場するほど夏場の異常気候が物価上昇など経済に及ぼす影響も大きくなっている。ドイツのポツダム気候影響研究所（ＰＩＫ）は２０３５年までに温暖化と猛暑で食品物価が年間最大３．２％ポイント増加すると予測した。

今夏も「歴代級」猛暑と梅雨の影響で農産物物価が上がりかねないという懸念の声が大きい。物価ＴＦを稼動中の大統領室は最近、気象庁長を呼んで、国内外の気候動向についてのブリーフィングを受けた。　

物価会議に気象庁長が出席したのは今回が初めてだ。これからは気候変動による物価上昇にも政府が対応しなければならないという意味だ。大統領室関係者は「気候が変化するにつれて発生する構造的な物価問題に関連して対応策を立てるために意見を交わした」と話した。

ソウル大学環境大学院のチョン・スジョン教授は「複合災害は農作物被害を越えて農作物の供給量不足により市場経済にも影響を及ぼす恐れがある」として「気候変動にともなう複合災害の被害を減らすために科学的な予測および対応システムが必要だ」と強調した。


ソウル、６月史上初の平均３０度…「７月には４０度の猛暑に見舞われかねない」（１）