韓国を訪れた外国人訪問客のうち、米国・日本・中国国籍が消費する金額が全体決済総額の半分以上を占めることが明らかになった。米国国籍訪韓客は食品に、日本と中国国籍訪韓客はそれぞれ医療サービスとショッピングに決済する比率が高かった。

２４日、グローバル決済技術企業ビザ（Ｖｉｓａ）は昨年３月から１年間、韓国加盟店で発生した海外発行の個人ビザカード決済データを分析した。国籍別消費規模を見ると、米国が最も多く、日本・中国・台湾・シンガポール・タイ・香港が後に続いた。

米国国籍訪韓客はレストラン（２１％）や食料品店（５％）など食べ物関連の業種で決済する比重が高かった。日本国籍訪韓客は病院など医療サービス分野で決済する比重が１７％で比較的高く、飲食店（１１％）やデパート（８％）での消費は平均を下回った。中国国籍訪韓客は小売店（２１％）・デパート（１５％）・衣類雑貨店（１１％）での消費が目立った。


訪韓外国人の宿泊関連業種決済件数を分析した結果、ソウルが約５５％比重を占めた。仁川（インチョン）（１０％）・釜山（プサン）（９％）・済州（チェジュ）（７％）・平昌（ピョンチャン）（２％）が後に続いた。中国国籍訪韓客はソウルに次いで済州（１９％）を多く訪問し、台湾国籍訪韓客は釜山－台北路線の影響で釜山（１６％）を多く訪れた。

一方、非接触決済（コンタクトレス決済、カードを端末に差し込まずにタッチで行われる決済）の比率はソウルよりも平昌のほうが高かった。上位７カ国訪韓外国人が平昌で決済した件数のうち約１４％が非接触決済で行われた。ビザ関係者は「２０１８年平昌冬季オリンピック（五輪）を契機に非接触決済端末が早期に導入された影響」と説明した。

今回の分析には観光客だけでなく海外発行ビザカードを利用した長期滞在外国人などの消費データも含まれている。韓国観光公社によると、昨年旅行目的で韓国を訪れた外国人数は日本・中国・米国・台湾・ベトナム国籍の順で多かった。