「浦項（ポハン）の迎日湾（ヨンイルマン）近海に莫大な量の石油とガスが埋蔵されている可能性が高いという物理探査結果が出ました」。

尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領は３日、大統領室で初めての国政ブリーフィングを開き、「国民のみなさんに報告しようと思う」として東海石油・ガス埋蔵の可能性を直接発表した。尹大統領は「現政権となり昨年２月に東海ガス田周辺にさらに多くの石油ガス田が存在する可能性が高いという判断の下に物理探査深層分析を依頼した。最近１４０億バレルに達する石油とガスが埋蔵されている可能性が非常に高いという結果が出て、有数の研究機関と専門家らの検証も経た」と伝えた。

尹大統領は、「これは１９９０年代後半に発見された東海ガス田の３００倍を超える規模。深海鉱区としては今世紀最大の石油開発事業と評価される南米ガイアナ鉱区の１１０億バレルよりも多い探査資源量」と話した。続けて石油・ガス田開発は物理探査から探査ボーリングを経て商業開発の３段階で進められると説明した。


産業通商資源部の探査ボーリング計画を承認した尹大統領は、「最小５つのボーリング孔を掘らなくてはならないが、１カ所当たり１０００億ウォンを超える費用がかかる。世界最高のエネルギー開発企業もすでに関心を見せている」とした。

◇ボーリング孔１０００億ウォン…最小５カ所掘って確認可能

続けて会見に同席した産業通商資源部の安徳根（アン・ドックン）長官は「きのう（２日）直接大統領に探査結果を報告した。１４０億バレルのうちガスが４分の３、石油が４分の１と推定される」と伝えた。今後の具体的な日程は、２０２７年か２０２８年ごろに工事を始め、２０３５年ごろに商業的開発を始められるというのが安長官の説明だ。安長官は埋蔵価値が現時点で「サムスン電子の時価総額の５倍水準」とも言及した。先週末基準でサムスン電子の時価総額を４４０兆ウォンとして計算すると２２００兆ウォンの価値があるという意味だ。

ただ政府高位関係者は開発成功率に対し「われわれが得た資料には２０％程度と出てきた」と話した。依然として失敗する確率が８０％に達するという意味でもある。野党からは批判が出てきた。「共に民主党」のイ・ヘシク首席報道官は「石油・ガス埋蔵量や事業性を確認する前に大統領が埋蔵推定値を発表するのは早まった判断」と指摘した。

こうした批判はボーリングの可能性と経済性のためだ。エネルギー経済研究院によると、迎日湾近海の石油埋蔵量が３５億バレルと確認される場合、韓国を含む２３の主要石油生産国の中で韓国は２０位を占める。４４億バレルで１９位のベトナムと２７億バレルで２１位であるマレーシアと同水準だ。その次はアルゼンチンと英国がそれぞれ２５億バレルだ。

迎日湾近海には石油３５億バレルだけでなく天然ガス１０５億バレルが埋蔵されている可能性があるというのが韓国政府の見方だ。気体である天然ガス埋蔵量は調査方法によって埋蔵量が大きく変わる。この日尹大統領は「天然ガスは韓国全体で２９年間使うことができ、石油は４年間使える量」と話した。

しかし祝杯を上げるには早い。この日尹大統領が発表した内容は韓国政府が１５年ほど進めてきた地質調査と物理探査（弾性波、重力、磁力など）に対し米国の深海技術評価専門企業アクトジオが昨年２月から同年末まで分析した結果だけのことだ。その後５カ月ほどの間に内外の専門家で構成された諮問団の検証を数回経たというのが韓国政府の説明だ。しかし、実際に油田とガス田があるのか、あるならば正確な規模がどの程度なのかは直接地面を掘って確認しなければ把握できないという指摘が出る。

ソウル大学エネルギーシステム工学部のホ・ウンニョン教授は「人体をエックス線で撮るように物理探査をしてみたら油田・ガス田と推定されるものが発見されたという意味。正確な分析に向けては内視鏡を入れて組織検査をするように探査ボーリングをしなければならない」と説明した。

韓国政府は１２月に探査ボーリングを始め、２０３５年から石油・天然ガスの生産を始めるという目標を持っている。探査ボーリングに限定してみれば１カ所当たり１０００億ウォンほどかかると分析される。深さが１０００メートル以上だからだ。韓国政府はボーリング成功率を２０％程度とみている。約５０００億ウォンをかけて５カ所掘らなければならないという見方だ。今年末に始まる最初の探査ボーリング結果は３カ月後に出る見通しだ。エネルギー経済研究院のキム・テファン石油政策研究室長は「採算性が確保されてこそ実際の商業生産につなげることができる」と分析した。

この日韓国政府の発表が証券市場に伝えられると、石油・エネルギー関連７銘柄が値幅制限値に達した。韓国ガス公社が２９．８７％、韓国石油が２９．９８％、大成エネルギーが２９．９１％上昇するなどストップ高となった。