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大韓サッカー協会（ＫＦＡ）など韓国サッカー全体が今回の件で大々的な改革要求に直面することになった。まず、現在空席のサッカー代表（Ａチーム）監督選任問題を含む年齢別代表チームの運営システムなどが見直される状況だ。鄭夢奎（チョン・モンギュ）協会長と国家代表チーム戦力強化委員会（委員長・鄭海成）に責任を問うべきという声も多い。実際に２人の辞任を要求する声が出ている。今年１月のアジアカップ当時に韓国サッカーで内紛が発生すると、文化体育観光部も「サッカー協会の自律的な回復努力をまず見守るが、国民の期待に及ばなければ体育政策を総括する部処の立場で警告や制裁など適切な責任を問う」と警告した。
男子サッカーが導火線となったが、韓国スポーツ界全般で危機感が高まっている。まず、パリ五輪に出場する団体球技種目は女子ハンドボールの一つだけだ。さらに五輪本大会の成績も厳しいと予想される。五輪が近づけば口癖のように叫んだ「１０－１０」（金メダル１０個以上、総合順位トップ１０入り）も過去の話だ。今回のパリ五輪目標は金メダル５、６個だ。これは韓国の五輪競争力が４０年前の１９８４年ＬＡ五輪（金６・銀６・銅７）水準に後退したということだ。
◆大韓体育会選手、１２年間に２６％減少
男子サッカーが人気種目であるため今回の敗退が浮き彫りになっただけで、２０００年代に入って五輪出場選手団規模と金メダル予想種目の変化の推移をみると韓国スポーツの国際競争力は下降傾向にある。団体球技種目と共に五輪でいわゆる「メダル畑」だったボクシング・レスリング・柔道など闘技種目は墜落して久しい。
下降傾向の背景にはさまざまな分析があるが、全体に通じる根本的原因に挙げられるのは「人口の崖」と表現される少子化だ。１９８０年代に１人台後半（１９８４年基準で１．７４人）だった出生率は、政府のエリートスポーツ育成政策と重なって２０００年代初期に韓国が五輪で善戦する土台となった。同じ脈絡で２０００年代に入って１人台序盤（２００４年基準１．１６４人）に落ちた出生率は、韓国スポーツの最近の不振と重なっている。
２００８年に１３万５４６人だった大韓体育会登録選手数は２０２０年には９万６８３７人へと２６％も減少した。２０２１年以降、公共スポーツクラブのような生活体育参加者まで含めると今年は２９万７０８２人に急増した。しかし選手の大半がサッカー（１３万３９４５人）など底辺が広い一部の種目に集まっている。大韓体育会の関係者は「昨年基準で０．７２人まで下がった（合計特殊）出生率が国際スポーツ競争力に影響を及ぼす２０４０年ごろの状況は想像するのも怖い」と話した。
◆子どもをスポーツ選手に育てようとする親が減少
子どもが２人以上いる家庭が急減し、子どもをエリートスポーツ選手に育てようとする家庭が大きく減った。また、スポーツをさせるとしても、団体・闘技種目よりも記録種目や身体接触が少ない種目が好まれている。その結果、水泳（ファン・ソンウ、キム・ウミン）、陸上（禹相赫）など、かつて韓国が脆弱だった基礎種目ではむしろ世界レベルの選手が登場したりもする。このほか、サッカーやゴルフなどプロリーグが存在したりプロ選手になれる種目は、登録選手がやや増加したり、緩やかな減少にとどまっている。
特に韓国は人口の急減で生活体育の底辺も狭く、従来のエリート選手支援拡大のような方式では問題を解決できないというのが、スポーツ界の共通した声だ。関係者らは五輪でメダル１、２個多く獲得するという短期的な目標よりも、問題を根本的に解決する方法を見つけるべきだと指摘する。その案の一つに挙げられるのが学校体育の改編だが、幼い頃からスポーツに馴染めるような環境を形成することだ。その一環として柳仁村（ユ・インチョン）文化部長官は２月、中央日報のインタビューで「西欧圏の複数の国のように大学入試に高校時代のスポーツ参加度を反映する案を準備している。入試体系を変えるのは容易でないが、教育部と協力して長期的な観点で一つずつ変えていく方法を探している」と明らかにした。
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