主要メディアに映るワーキングシニアの姿を見ると切なくなる。雑用をし、低賃金労働に苦しながら生計を維持し、家族を扶養するために職場に向かう。しかし働く高齢者を否定的に眺めるべきではない。老後の窮乏は改善すべき部分だが、高齢者が仕事場に残ることは必要な側面もある。生産可能人口が急減する時代にワーキングシニアの労働力活用は韓国経済・社会が持続するのに役立つからだ。

ワーキングシニアの多くは過去７０代とは違って健康で、知識が豊富で、情報技術（ＩＴ）に慣れている。青年が忌避する業種や少子化のために生じる職場の空白問題をシニア人材で緩和することができる。シルバー宅配・シルバー洗車・高齢者間ケアのように、若者は避けようとするがワーキングシニアはそうでない仕事も多い。これを通じて生じた所得は引退後の高齢者貧困問題を減らす。高齢親和産業も拡張している。高齢者の生産力と消費力を同時に高めれば、低成長、労働力不足、年金枯渇など韓国の多くの難題を解決するカギとなる可能性もある。

雇用構造の変化と「高齢者が働く社会」へのパラダイム転換が必要だ。まずは一定の年齢を高齢基準として労働市場から排除する制度を見直さなければいけない。６５歳以上の法定老人基準を引き上げ、高齢人材を引き続き雇用する企業は政府・地方自治体がさらに支援するべきだろう。雇用の柔軟性確保も必要だ。年功序列式の職級・賃金体系を変え、弾力的勤務制などを導入し、ワーキングシニアがさらに長く働けるようにするのがよい。そうしてこそ近づく高齢社会の社会的費用を減らし、労働力不足にも対応できる。高齢人口増加を危機でなく機会として活用する発想の転換が必要な時だ。


ソン・ヘヨン／経済部長


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