韓国の食料品物価上昇率が約２年で経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の平均を超えた。

２１日、ＯＥＣＤが集計した資料によると、２月の韓国の「食料品・非酒類飲料」物価上昇率は前年同月比６．９５％で、ＯＥＣＤの平均値（５．３２％）を上回った。

ＯＥＣＤ平均を超えたのはロシアのウクライナ侵攻が始まる直前の２０２１年１１月以降、２年３カ月ぶりだ。


上昇幅も大きい。統計が集計された３５加盟国のうち、トルコ（テュルキエ）（７１．１２％）とアイスランド（７．５２％）に続いて３番目の高さだった。

主要国の食料品物価はウクライナ戦争が触発したインフレーション（物価上昇）が徐々に落ち着いて正常軌道に入ったが、韓国は依然として果物・野菜中心に物価が不安定なのが特徴だ。

世界の食料品・非酒類飲料物価は２０２２年２月ロシアのウクライナ侵攻をきっかけに急騰した。ロシアは小麦と天然ガスの輸出国であるうえにウクライナは世界３～５位圏に入る小麦輸出国であるためだ。戦争の余波で各国エネルギー価格は高騰し、食料品のインフレが現れるようになった。

２０２１年末５～６％水準だったＯＥＣＤ加盟国の平均食料品物価上昇率は２０２２年３月１０％を超え、同年１１月には１６．１９％まで高まった。韓国の物価は同期間３～７％水準に留まった。

だが、昨年下半期からＯＥＣＤと韓国の悲喜は交錯し始めた。ＯＥＣＤの平均食料品物価上昇率は昨年７月１０％を下回って以降、下落傾向が明確になった。

反面、韓国は昨年７月３．８１％を記録してから上昇に勢いがつき、１０月には７．０９％まで高くなった。

その後、５～７％台を維持していたが２月にはＯＥＣＤの平均を追い越した。

物価上昇率を牽引（けんいん）したのは果物価格だ。統計庁によると、先月のリンゴ価格は前年同月比８８．２％上昇した。同じ期間、ナシ（前年同月比８７．８％）、ミカン（６８．４％）の価格も大きく上昇している。

問題は食料品の物価だけでなく最近高為替レート（ウォン価値の下落）・原油高で下半期２％台の物価展望を危険にさらしている点だ。ただし、政府は今年物価上昇率が２．６％に落ち着くだろうという見通しを維持している。