イスラエルがイランの無人機（ドローン）・ミサイル空襲に対する報復の意志を明らかにした中、反撃の方式と時期に国際社会が注目している。現地メディアはイスラエル戦時内閣が全面戦争を避けながら、米国など友邦の支持を失わない方式を検討していると報じた。イランはイスラエルの反撃に「秒単位」で報復すると警告し、米国は「イスラエルに対する軍事支援は防御に限定する」と一線を画した。

現地メディアのチャンネル１２は１５日（現地時間）、イスラエル戦時内閣が「紛争拡大防止」と「米国など友邦に対する被害最小化」という２つの原則の下、イランに「苦痛な報復」で対応することにしたと伝えた。ネタニヤフ首相を含む戦時内閣の閣僚らは軍事的報復を好むが、国際社会の圧力が対応方式の決定過程に相当な影響を及ぼしているということだ。ネタニヤフ首相はこの日、「賢く対応するべき」と繰り返し強調した。

イスラエル軍は反撃のために独自の運用が可能な軍事・非軍事資産を検討し、最適な攻撃方法を用意するという計画だ。軍事的な案ではイスラム革命防衛隊の海外基地、イラン国内の軍事基地・政府施設・石油対象施設への攻撃が挙がっている。専門家らは戦時内閣が検討している「域内より大きな戦争を触発しない苦痛な報復」として▼イラン核施設への攻撃▼イラン国内軍事施設への攻撃▼親イラン勢力への攻撃－－などをイスラエル側が検討する報復措置とみている。一部ではイスラエルが今後より大きな利益を得るために報復措置を遅らせるという意見も出ている。非軍事的な案としてはサイバー戦争、イランに対する国際社会の制裁強化などに言及されている。


米ＮＢＣ放送は４人の米高官の話を引用し「イスラエルの対応は制限的とみられる。イラン領土外の目標物を攻撃するだろう」と伝えた。イスラエルがイランを直接攻撃する代わりに、シリアの民兵隊やレバノンのヒズボラのような代理勢力を攻撃する可能性があると報じた。

対応の時期についてはイスラエル側は言及を避けている。イスラエル軍のハガリ報道官は「イスラエルが選択した時に対応する」と述べた。ドイツＤＰＡ通信はイスラエル当局者の言葉を引用し、イスラエルが報復攻撃にする前に米国にあらかじめ告知することを約束したと伝えた。

これに対しイランは直ちに報復すると公言した。イランのカニ外務次官は「イスラエルが再反撃すれば、イランは日・時間単位でなく秒単位で報復する」と強調したと、フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）が伝えた。

一方、イラン国営プレスＴＶはこの日、イスラエル本土空襲にイラン側が極超音速ミサイルを数発発射し、すべて標的に命中した、と報じた。イランが極超音速ミサイルを実戦に使用したのは今回が初めて。プレスＴＶは「イスラエルと同盟国は極超音速ミサイルを迎撃できなかった」と伝えた。

米ＡＢＣ放送はイランが当時発射した弾道ミサイルのうち９発がイスラエルと米国などの防御網を突破したと報じた。９発のうち５発はネバティム基地に落ち、Ｃ－１３０輸送機と使用されていない滑走路、倉庫などが破損したと報じた。