統合のメリットについて、両大学とも研究分野の拡大や研究費、研究人員の拡大を挙げている。両大は既に、感染症の原因微生物を特定する手法の開発や、アルツハイマー病の治療法確立などの共同研究に着手した。

名門大の自発的な統合や政府主導のファンド創設の背景には、日本の研究力低下への危機感がある。文科省の科学技術・学術政策研究所が発表した「科学技術指標２０２３」によると、国際的に注目される日本の研究者の論文は年を追うごとに減っている。被引用数が上位１０％に入る論文の数は、１９９９～２００１年は世界４位だったが、２０１９～２０２１年は１３位に低下した。２０１９～２０２１年の韓国（１０位）より低く、中国は１０位から１位に躍り出た。

ノーベル賞受賞者も減少傾向にある。１９４９年に湯川秀樹が最初にノーベル物理学賞を受賞した後、日本では計２８人の受賞者を輩出した。そのうち自然科学分野が２５人と圧倒的に多く、特に２０１０年代は１１人に上った。


ところが２０２０年代はノーベル物理学賞を受賞した真鍋淑郎氏以外に受賞者は出ていない。２０２２年、２０２３年に２年連続で受賞者がゼロとなると、日本メディアでは「先細るノーベル賞人材」「日本の研究力　深刻な長期低落に歯止めを」といった報道が相次いだ。

ノーベル賞受賞までに要した平均研究期間は約２２年だ。このため、ノーベル賞の減少傾向は過去２０年あまりの科学技術政策の失敗を意味するのではないかという指摘が出ている。日本の研究者が特に問題視しているのは日本政府の「選択と集中」政策だ。「失われた３０年」の間、すぐに成果が出る分野にのみ投資するようになり、この副作用という見方だ。２０１６年にノーベル生理学・医学賞を受賞した大隅良典・東工大栄誉教授は最近開かれたセミナーで「日本の科学技術政策は、短期的な経済効率がすべてにおいて優先されるようになってしまった」と嘆いた。

東京科学大の出帆は日本の研究力復活に寄与するか。東工大の益一哉総長は３日の入学式で、新入生たちに英語で祝辞を述べた。東京科学大は英語を学内の「第２公用語」とする予定だ。入学式を終えた新入生の関野和広さんは「医科歯科大と統合してどんなことができるのかというワクワク感がある」と述べ、「日本の将来の発展のために頑張ります」と語った。

日本の４月は門出の時だ。研究力の復活と再び跳躍する日を夢見る日本の大学と科学界は、靴紐を再び結んで走り出そうとしている。


「ノーベル賞受賞者２８人を輩出しても『次が見えない』…日本の名門工業大、医大が驚きの統合」（１）