太平洋制海権をめぐり争ってきた米国と中国がインド洋に戦線を拡張している。中国がモルディブ・オーストラリアと相次いで手を握ってインド洋に手を伸ばし、米国はＡＵＫＵＳ（米英豪安保同盟）、クアッド（ＱＵＡＤ、米豪日印）など同盟を動員して中国を退けるのに全力を注いでいる。インド洋の地政学的、戦略的価値のためだ。専門家の間では中国と米国が台湾をめぐり武力衝突すればインド洋を握っている側が勝利するという見方が出ている。

◆インド洋に１０年以上注力した中国


中国は先月、インド洋のモルディブと軍事協力を締結した。人口４０万人の島国モルディブは中東－アフリカ－欧州・アジアをつなぐインド洋航路にある要衝地だ。陸地面積は３００平方キロメートルにすぎないが、排他的経済水域（ＥＥＺ）は９０万平方キロメートルを超える「海洋大国」であり、インド洋の前進基地とも呼ばれる。


すでに中国は一帯一路（陸・海上新シルクロード）事業を通じてモルディブに港・港湾などを建設した。このため今回の軍事協定を通じて商業用のこの施設をいつでも軍事基地に転換することが可能になった。実際に軍事基地に転換する場合、中国は２０１７年に東アフリカのジブチに構築した基地に続いてインド洋の真ん中に２つ目の海外基地を確保することになる。

中国はモルディブに１０年以上にわたり注力してきた。２０１４年に習近平国家主席は中国の指導者では初めてモルディブを訪問した。習主席は当時、「小さな国だとしても地位が低いわけではない」と述べた。習主席の今年最初の首脳会談の相手もモルディブのムハンマド・ムイズ大統領だった。

中国はオーストラリアにも接近している。オーストラリアはインド洋で最も広いＥＥＺ（６４０万平方キロ）を保有する国で、ＥＥＺの面積がインド（１６３万平方キロ）の４倍にのぼる。第２次大戦当時に西部の港町フリーマントルに潜水艦基地を開設して以降、オーストラリアはインド洋の最強国として君臨してきた。オーストラリアと中国の関係は２０２０年以降、大きく悪化した。オーストラリアが中国に新型コロナ起源調査を要求し、、これに反発した中国がワインなどオーストラリア産製品に報復関税をかけながらだ。その後、オーストラリアはクアッドのほか、米国中心の防衛協定ＡＵＫＵＳの一員として、これまでインド洋で中国の軍事拡張を阻止するのに先鋒の役割をしてきた。

ところが２０２２年に中国との関係改善を主張するアンソニー・アルバニージー首相が就任して状況は変わった。アルバニージー首相は同年１１月にインドネシアで開催された主要２０カ国・地域（Ｇ２０）会議で習主席と会った。６年ぶりに開かれた中豪首脳会談だった。昨年１１月にはオーストラリア首相では７年ぶりに中国を訪問して習主席と再会した。

３月には中国の王毅外相がオーストラリアを訪問し、ペニー・ウォン豪外相と会った。両国は経済など交流協力を増やす一方、海洋問題をめぐる対話を継続することで合意した。その後、中国はオーストラリアのワインに最大２１８％までかけた反ダンピング・反補助金関税を３年ぶりに撤廃した。

オーストラリアの動きについては、中国との関係改善を通じて経済的利益を図るものの、米国主導の安保協議体加入は維持する「安米経中（安保は米国、経済は中国）」の実利外交路線という解釈が出ている。しかし中国とオーストラリアの密着が安保同盟に否定的な影響を及ぼすという見方もある。インド日刊紙デカンヘラルドは「中国はオーストラリアを米国同盟体制から切り離すことを望んでいる」とし「中国はオーストラリア経済の中国依存度と脆弱性に執拗に付け込むはず」と指摘した。


中国と密着するモルディブ・豪州…米海上包囲網に亀裂か［グローバルリポート］（２）