「Ｘ」になったツイッター
◇「このアプリはクソな言葉が一つもできない（Ｔｈｉｓ ａｐｐ ｍａｋｅｓ ｚｅｒｏ ｆｕＸＸｉｎｇ ｓｅｎｓｅ）」
昨年２月、Ｘ（当時ツイッター）のイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）が非常会議を招集してツイッターアプリを巡って吐き出した言葉だ。その日朝、マスク氏とバイデン大統領はアメリカンフットボールのスーパーボウル競技でフィラデルフィア・イーグルスを応援するツイートを残したが、フォロワー数が１億人以上少ないバイデン大統領のツイート照会数がマスク氏よりも３倍多かったというのが怒りの理由だったという。推薦アルゴリズム改善会議が開かれ、「グーグル（Ｇｏｏｇｌｅ）トレンドなどの指標を見てもあなたの人気は下だ」と直言した人はその場で解雇されたりもした。ＩＴ専門メディア「プラットフォーマー」のゾエ・シファー（Ｚｏｅ Ｓｃｈｉｆｆｅｒ）編集長が先月１３日に出版した本『Ｅｘｔｒｅｍｅｌｙ Ｈａｒｄｃｏｒｅ：Ｉｎｓｉｄｅ Ｅｌｏｎ Ｍｕｓｋ’ｓ Ｔｗｉｔｔｅｒ（極度に大変な：イーロン・マスクのツイッターの内部）』で赤裸々に明かされたマスク氏の経営方式だ。
◇マスク氏、ツイッターを殺す
２０２２年１０月、マスク氏は４４０億ドル（約６兆６２００億円）でツイッターを買収した。この日を基点にツイッターは全く別の会社になった。名前だけがＸに変わったわけではなかったのだ。
もともとツイッターは２００６年作られたマイクロブロギング（ｍｉｃｒｏ－ｂｌｏｇｇｉｎｇ）プラットフォームの元祖だ。草創期にはユーザーが些細な自分の日常をシェアして人気を呼んだ。長年ツイッターについて研究したイリノイ大学コミュニケーション学科のジジ・パパチャリシ教授は中央日報の取材に対して「ツイッターによって他のメディアにまで日常をシェアする文化が広がった」と話した。
問題は創業者であるジャック・ドッシーＣＥＯなどツイッター旧経営陣が企業をまともに経営する方法を知らなかったという点だ。２０２０年ツイッターのＤＡＵ（日間アクティブユーザー数）は１億９２００万人で、当時フェイスブック（１８億４０００万人）と約２０倍の違いが生じていた。
マスク氏が買収した後、ツイッターは名前をＸに変えて、大量解雇をした後、収益モデルを導入したが経営状態は良くならなかった。かえってＤＡＵは競争ソーシャルメディアのプラットフォームが軒並み上昇する間に１６％減少し、企業価値は７２％（フィデリティ）暴落した。ユーザーがマスク氏個人やＸのソーシャルメディア政策に反感を持って離れたためだ。ユーザーが反感を持っている代表的な政策は「検閲放棄」だ。
マスク氏は有害コンテンツの検閲人材を大量に解雇し、トランプ前大統領や９・１１テロ陰謀論者などのアカウント停止を解除した。また、有名人の詐称を防ぐために認証アカウントに無料で付けていた「ブルーチェック」（青色チェック表示）機能も有料化した。フェイクニュース検閲機能を減らし、その場に収益モデルを組み込んだのだ。
◇下り坂のソーシャルメディア
もちろんＸの下降傾向を全てマスク氏のせいばかりにはできない。テキストの形で日常をシェアしたり個人の意見を表出するソーシャルメディア・プラットフォームが下り坂をたどっているためだ。
ＹｏｕＴｕｂｅ・インスタグラムなどの動画や写真、ＴｉｋＴｏｋのショート動画（１分以内の短い動画）コンテンツが人気を博し、テキストを読もうとするユーザーが減った。ソーシャルメディア産業専門家であり、元青瓦台（チョンワデ、大統領府）デジタル疎通センター長のカン・ジョンス氏は「テキスト中心のソーシャルメディアを利用したミレニアル世代が年を取ってしまったせいでフェイスブックとツイッターはすでに少数のユーザーだけが残っているニッチマーケット（隙間市場）に転落した」と分析した。
ユーザーは減ったが、規制は増えた。バイデン大統領は昨年１０月「ディープフェイクは名誉を傷つけてフェイクニュースを流布する」とし、ＡＩ技術の開発を政府が統制する行政命令に署名し、欧州連合（ＥＵ）も昨年８月からフェイクニュースと虚偽コンテンツ流布の責任をプラットフォームに問う「デジタルサービス法（ＤＳＡ）」を施行した。
ツイッター、完全に「Ｘ」になった…４４０億ドルで買収したマスク氏の屈辱（２）
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