集団離脱した専攻医の大部分が、韓国政府が提示した２月末のタイムリミットを過ぎても現場に復帰せず、「３月医療大乱」に対する懸念がさらに大きくなっている。保健福祉部が１日に明らかにしたところによると、先月２９日まで全国１００の修練病院に復帰した専攻医は５６５人で離脱者の６％水準にとどまった。依然として専攻医のうち７１．８％の８９４５人が離脱した状態だ。政府が１～３日の連休期間に復帰した専攻医に対しては情状酌量すると仮定しても双方が鋭く対立している状態のため正常化の可能性は大きくない状況だ。医師コミュニティでは「医業をあきらめる」という専攻医の声も続いている。

現場に残っている医療陣も「バーンアウト（燃え尽き症候群）」を訴えている。全南（チョンナム）大学病院救急医学科のチョ・ヨンス教授はＳＮＳへの投稿で「この事態を終わらせてほしい。全身が溶けて流れる気持ち。これでは辞職ではなく殉職することになる」と吐露した。首都圏上級総合病院のある教授は「みんなバーンアウトを訴えている。外科医の場合、手術などの業務をある程度調節できるが、内科は押し寄せる患者を受けないわけにもいかず、教授が当直を務めながら３つの病棟をカバーしている。とても厳しい状況」と伝えた。

上級総合病院に行かなければならない重症患者が他の中小病院に集まり、こちらの医療陣も懸念の声を出している。京畿道（キョンギド）の２次病院救急医学科の専門医は「もともと５つの病院に重症患者を分けて診ている、３次病院３カ所の診療能力は５０％に落ち込んだ状態。私たちの病院など２カ所で重症外傷など重症度が高い患者もやむを得ず受け入れているが、患者に間違いがないか恐怖が大きい」と話した。この専門医は「こうした状況で救急室で働くのは危険という考えから当初入ることにしていた採用を取り消した事例もあり、今回のことを契機に静かな辞職を選ぶ救急医学科専門医も増加している」と雰囲気を伝えた。


さらに２月末から３月初めは専攻医の契約期間だ。医学部卒業生が修練病院にインターンとして任用され修練を終えた専攻医は専任医契約を結ぶ。こうした時期にインターンは任用をあきらめ高年次専攻医は専任医契約を結ばないまま病院を離れることが起きている。あるインターン予定者は「任用放棄書を提出した。来年３月に軍医官として入隊する。政府の政策がどうなるかわからない時点で修練を受けず軍隊に先に行ってくることを決めた」と話した。

首都圏のある上級総合病院心臓血管胸部外科の場合、本来はインターン２人を含め専攻医１３人がいなければならないが、現在は１人もいない状態だ。この病院の心臓血管胸部外科教授は「きょう病院に出てきたが勤務者はインターン１人だけ。救急手術は最大限実施しているが、手術後の患者を数十人も見ることはできず心臓手術は普段より５分の１水準に減らした状態」と苦しさを吐露した。その上で「心臓弁膜と冠状動脈バイパス手術など正規手術もやむを得ず１カ月先送りした」と話した。こうした状況で契約延長が必要な専任医の相当数が政府の方針に反発し再契約放棄の意思を曲げておらず危機感は日増しに広がっている姿だ。

こうした状況で連休直後に韓国政府が未復帰の専攻医に対し行政・司法手続きを踏むことになる場合、事態はさらに悪化するというのが現場の懸念だ。現在は専攻医の業務空白を埋め最後の阻止線の役割をしている教授まで「専攻医を守る」として対政府闘争に出る恐れがあるためだ。

盆唐（プンダン）ソウル大学病院教授協議会が先月２８日に実施した教授対象のアンケート調査でも「専攻医が免許停止、拘束、免許取り消しなど実際に司法措置に遭うならば教授も専攻医と学生を保護するために兼職解除と辞表提出など集団行動が必要だ」という考えに８４．６％が賛成していることが明らかになった。兼職解除は医大生を教えながら病院に派遣されて診療する医学部教授が学校の講義だけして診療はしないという意味だ。大韓医師協会のチュ・スホ非常対策委メディア広報委員長も「後輩の不当な被害を我慢できない開業医や教授などすべての先輩医師も医業をあきらめ彼らとともにするだろう」と主張した。

こうした中で主要修練病院長はこの日も専攻医の復帰を訴えた。カトリック大学のイ・ファソン医務副総長兼医療院長は「これまで守ってきたわれわれの天命とわれわれを信じて頼ってきた患者の方々を考えて早く医療現場に復帰することを切にお願いする」と呼び掛けた。ソウル峨山（アサン）病院のパク・スンイル院長も「みなさんを頼っている患者を悩みの最優先に置くことをお願いする。１日も早く患者のそばに戻ってほしい」というメッセージを出した。