昨年韓半島（朝鮮半島）でマグニチュード（Ｍ）２．０以上の地震が年平均観測回数と比較して５０％近く増加したことが分かった。１９日、韓国気象庁が発刊した「２０２３地震年譜」によると、昨年韓半島で発生したＭ２．０以上の地震は計１０６回だった。デジタル観測が始まった１９９９年以降、年平均観測回数（７０．８回）に比べて約５０％、前年（７７回）よりも約３８％増えた。Ｍ３．０以上の地震（１６回）も年平均（１０．４回）に比べて５３％多く発生した。



◇落ち着きつつあった地震回数、再び急増


特に昨年は２０１６年慶州（キョンジュ）地震（Ｍ５．８）と２０１７年浦項（ポハン）地震（Ｍ５．４）直後に急増していた余震回数が次第に少なくなってきた中、再び大幅に増加した点で注目される。Ｍ２．０以上の地震は２０１８年１１５回から２０１９年８８回に落ち着いた後、２０２０年６８回、２０２１年７０回、２０２２年７７回水準に留まり昨年１０６回に増えた。

気象庁は東海（トンへ、日本名・日本海）海域や北朝鮮、咸鏡北道（ハムギョンブクド）南部の吉州郡（キルジュグン）付近で地震が頻発したためだと分析した。

東海は地震が頻発しただけでなく、昨年基準で韓半島最大規模の地震も発生した。５月１５日江原道東海市（カンウォンド・トンヘシ）北東５２キロ海域で発生したＭ４．５地震だ。これは計器観測以来２２番目に大きな地震でもある。この地震発生前後に近隣地域で微小地震（Ｍ２．０未満）を含めて合計２３２回の地震（東海連続地震）が現れた。

◇「東海断層状況が懸念される」

延世（ヨンセ）大学地球環境科のホン・テギョン教授は「東海市付近に現れた東海連続地震よりもむしろ慶州と浦項沖で現れている地震への懸念が大きい」と話した。その理由について「慶州と浦項で発生した大地震の影響を受けた近くの断層で地震が発生しているため」と説明した。ホン教授は慶州・浦項地震を引き起こした断層の応力が付近の断層に移転され、本震と時差を置いて最近余震を誘発しているとみている。

昨年ソウルではＭ２．０以上の地震が発生しなかった。釜山（プサン）・仁川（インチョン）・大田（テジョン）・世宗（セジョン）・大邱（テグ）・光州（クァンジュ）・蔚山（ウルサン）・済州（チェジュ）地域も同じだ。この地域を除いた残りの地域ではＭ２．０以上の地震が平均約２～３回程度発生したことが分かった。地震年譜は「慶尚北道（５回）と江原（４回）地域で相対的に多くの地震が発生した」と説明した。