韓国バッテリー（二次電池）業界が中国依存からの脱却に向けた総力戦に出た。現在バッテリー原材料の相当数を中国から輸入している状況で、サプライチェーン（供給網）の多角化はもちろん、すぐそこまで追撃してきた中国バッテリー会社との競争でも勝たなければならない二重苦に直面しているという評価だ。

ＬＧエナジーソリューション（ＬＧエンソル）は１４日、オーストラリア「ウェスＣＥＦ」と高性能電気自動車（ＥＶ）約２７万台分に該当するリチウム精鉱供給契約を結んだと明らかにした。リチウム精鉱は、リチウム鉱石を加工して濃縮した高純度鉱物で、水酸化リチウム・炭酸リチウムの原料となる。今回の契約でＬＧエンソルは米国自由貿易協定（ＦＴＡ）圏域内でＥＶバッテリー原料サプライチェーンを確保した。これに先立ち、ＳＫオンも米国ウエストウォーターと天然黒鉛供給契約を締結した。

韓国バッテリーメーカーが中国外で原料を探しているのは米国インフレ抑制法（ＩＲＡ）に対応するためだ。ＩＲＡによると、バッテリー部品の場合、今年から黒鉛・リチウム・コバルトなどの核心鉱物は来年から事実上中国発サプライチェーンに対するＥＶ税額控除が遮断される。これを見据えて、１年以内に米国・カナダ・オーストラリアなどで中国原料の代替材を探そうとしている。


未来の産業競争力を左右する要素に浮上したバッテリー産業で、外見上、米国政府の「中国追放意志」は確固としたものにみえる。問題は、半導体とは違って、短期間で中国をバッテリーサプライチェーンから排除するのは難しいというところにある。たとえば陰極材核心原材料である黒鉛の場合、中国が世界生産量の９０％近くを担当している。来年までに中国を代替することができない可能性が高い。このため業界では、当面中国との「気まずいバッテリー同居」が続くとみている。フォード・テスラなど米国ＥＶメーカーは米議会の激しい反対にもかかわらず、寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）とバッテリー合作を推し進めている。