電気自動車（ＥＶ）大手のテスラ車が先月、韓国でたった１台（Ｍｏｄｅｌ　Ｙ）だけ売れた。ブルームバーグ通信は「韓国政府のＥＶ補助金が２月に発表され、通常韓国消費者は１月にはＥＶ購入を先送りする」としつつも「高金利・インフレ、バッテリー火災や急速充電器不足などで韓国のＥＶ市場の成長が鈍化した」と６日（現地時間）、指摘した。

昨年、米国１位レンタカー会社「ハーツ」は保有したＥＶ５万台のうち２万台余りを再び内燃機関車と入れ替えた。ＥＶは（１）維持費が大幅に上昇し（２）中古車で売るときに減価率が高く（３）客も予想ほどはＥＶを望んでいない－－というのがその理由だ。最近「ＥＶ市場成長にブレーキがかかった」というニュースが特に多い。先を争ってＥＶ生産にドライブをかけていた完成車メーカーも戦略修正を始めた。なぜこのような状況が広がったのか、なぜＥＶの疾走はこのように立ち止まってしまったのか。

（１）親環境のおかげで成長したが…「維持費が高すぎる」


ＥＶが成長したのはエコブーム到来のおかげだった。ところが維持費があまりにも高かった。ＥＶの核心部品であるバッテリーが故障・破損する場合、車の値段に迫るくらいの修理費が発生する。保険料も内燃車よりもＥＶのほうが高い。毎日充電しなければならないなど基本的なメンテナンスも続く。そのうえ、一番の魅力だった補助金まで減り、消費者がＥＶを購入する理由を失った。昨年、中国・英国・ドイツはＥＶ補助金を廃止し、韓国をはじめフランスなどは減額している。

（２）予想とは違う動きをしたＥＶブーム…中国がリード

蓋を開けてみると、米国・欧州の計算（？）と違ったことも問題だ。環境規制のような非関税障壁を高めてグローバルエコカーなど産業主導権を先行獲得しようとする計画だった。だが、中国崛起の勢いが想定外だった。ＥＶ・バッテリーなどを未来成長動力として支援を集中した中国は昨年車両４９１万台を販売して日本を破りグローバル自動車販売１位のタイトルを手にした。特にＥＶなどの輸出が７８％増加した影響が大きかった。７日には新エネルギーカー（エコカー）貿易協力の健全な発展を支持することに関する意見を発表し、汎国家的レベルのＥＶ研究・開発（Ｒ＆Ｄ）、グローバル協力、金融支援対策も打ち出した。

（３）「揺り戻し」　欧州・米国逆走行の動き

西側の中国ＥＶに対する牽制（けんせい）も強まっている。ＥＵは昨年中国製ＥＶを狙って「反補助金調査」に出た。中国政府の補助金政策が中国ＥＶの価格を過度に低くし、市場を歪めているという趣旨だった。またジーナ・レモンド米商務長官は最近安全保障問題を挙げて中国ＥＶ規制の可能性を示唆した。ＥＶドライブを覆そうとする「逆走行」の動きも感知される。ＥＵ議会は２０３５年までに内燃車の販売を禁止させる法案を昨年通過させた。ところが欧州議会第１党であるＥＰＰは今年６月の選挙を控えて「内燃機関車販売禁止政策を取り消す」と公約した。米有力大統領選候補のトランプ前大統領は公開的に「ＥＶからのＵターン」計画を明らかにしている。

（４）持株を整理して投資計画撤回

このようにみるとＥＶ市場で疾走した完成車メーカーも停滞している。ボルボは持株４８％を保有したＥＶ子会社ポルスター株の相当数を中国吉利汽車（Ｇｅｅｌｙ　Ａｕｔｏｍｏｂｉｌｅ）自動車に譲渡することにした。３年前「ＥＶオールイン」を叫んでいたゼネラルモーターズ（ＧＭ）は今年北米にプラグイン・ハイブリッド（ＰＨＥＶ）車両を新たに発売すると発表するなど一歩退いた。ルノーはＥＶ部門「アンペア」の企業公開（ＩＰＯ）計画を撤回したほか、フォルクスワーゲンもバッテリー部門子会社「パワーコ」のＩＰＯ計画を変更した。「ＥＶ産業再編の時期が近づいた」（ロイター通信）という評価が出てくる理由だ。

テスラの動きも尋常ではない。ブルームバーグ通信は７日（現地時間）、消息筋を引用してテスラ米国本社で人材減員を準備していると報じた。テスラはこれに先立ち、メキシコ・ヌエボ・レオン州のギガファクトリー建設計画を先送りしたことがある。

（５）「内燃機関車時代、予想より長くなる」

環境規制を再び元に戻すことになるのだろうか。ＥＵ議会の動きに対して韓国ユジン投資証券のイ・ジェイル研究員は「内燃機関車と共存せざるを得ない現実を認めるか（内燃機関車販売）禁止期間をもっと遅らせるかする水準で合意する可能性が高い」と分析した。内燃車のライフサイクルが延長するかもしれないという意味だ。ＥＶ市場の地形を変えるほどの革新的な技術が登場しない限り、内燃機関車時代はもう少し続くとみられる。

「さあ、皆さんは今年新車を買うならＥＶそれとも内燃車？　どんな車を選ぶ？」