温室効果ガスによる気温の上昇幅が産業化以前に比べて１．５度を超えていて、現在の傾向なら２０２０年代末から２０３０年代初期にパリ協定の目標値の２度を超えると推定される。

西オーストラリア大のマルコム・マカロック教授チームが６日（現地時間）、科学ジャーナル「ネイチャー気候変動（Ｎａｔｕｒｅ　Ｃｌｉｍａｔｅ　Ｃｈａｎｇｅ）」で発表した研究結果だ。

研究チームは東部カリブ海で採取した固着型海洋動物、硬骨海綿の骨格標本を利用して過去３００年間の海洋混合層（ＯＭＬ）の温度変化を分析した。東部カリブ海は他の地域に比べて気温の自然変動性が少ないところだ。また、海綿動物は海洋温度の変化によって炭酸カルシウム骨格の化学的構成が変化する。海綿動物標本を採取した水深３３－９１メートルの海洋混合層は大気と海水の間で熱が交換される領域だ。


研究チームはこれを通じて確保した海水温度変化データを１８５０年度から測定されている海水面温度データ（ＨａｄＳＳＴ４）と比較して補正した。

その結果、人間の活動による温暖化は１８６０年代半ばに始まったことが分かった。海水面温度実測基盤のＨａｄＳＳＴ４データ上の温暖化開始より約８０年早い時点だが、過去の産業化以前の時代の気候再構成結果とは一致すると研究チームは説明した。

また、この結果を現在の海洋および地表面温暖化と今後の予測に適用すれば陸地の温度は２０２０年にすでに産業化以前の水準より１．７±０．１度上昇したと推定されると明らかにした。

これは国連気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の予想値より上昇幅が０．５度さらに大きい数値だ。地球温暖化がパリ協定の中間管理目標である１．５度をすでに超えていることを意味する。世界各国は２０１５年のパリ協定を通じて地球の温度上昇を産業化以前に比べ２度以下に抑えることを目標とし、気温上昇を産業化以前に比べ１．５度以内に制限するため温室効果ガス排出量を最大限に縮小した。

現在の傾向が続く場合、予想より２０年ほど早い２０２０年代末－２０３０年代初めに気温上昇幅が２度を超える見込みで、パリ協定の目標も失敗するだろうと、研究チームは説明した。

中国広州地球科学研究所のウォンパンダン博士は共に掲載された論評で「地球の表面の７０％以上を占める海は熱と二酸化炭素を吸収して気候を調節するのに重要な役割をする」とし「世界の気候危機の解決に効果的で情報に基づく措置が必要だ」と述べた。

同日、科学専門メディアのアースドットコムで公開された英国気象庁の報告書でも「今年の大気中の二酸化炭素濃度の予想増加は、ＩＰＣＣ報告書が強調した３つの『１．５度シナリオ』よりはるかに高い」とし「エルニーニョ（赤道付近の水温が上がる現象）の一時的な影響を考慮しても、人間が誘発した排出により２０２４年の二酸化炭素増加は依然として１．５度の絶対限界を超えると予想する」と懸念を表した。

１．５度制限を維持するには二酸化炭素排出量を今後１０年間にほぼ半分に減らす必要があるというのが、専門家らの主張だ。