今月１日、石川県能登半島で発生したマグニチュード（Ｍ）７．６の強震はこの地域で３０００～４０００年間隔で発生する大規模な地震だったという分析結果が出た。

１０日、読売新聞によると、東北大学の遠田晋次教授は９日に同大学で開かれた報告会で、能登半島地震に関連して「能登半島北側の活断層帯が連動し、強い地震を引き起こした」とし「今回の地震の規模は、この地域で３０００～４０００年の間隔で発生するものだった」と述べた。

今回の地震で能登半島では一部の地盤が約４メートル隆起するなど大規模な地殻変動も発生した。この一帯が年間平均１ミリの速度で隆起する点から、それだけ大規模な地震だったというのが遠田教授の説明だ。


遠田教授は能登半島で過去３年間にわたって群発的に起きていた大小の地震の影響で、マグニチュード（Ｍ）７以上の強震が発生する確率が普段より４００倍高まっていたという見方を示したと毎日新聞は伝えた。

これまで能登半島ではＭ１以上の地震が年２０回の割合で起きていたが、直近の３年間は４００倍上昇した約８０００回発生していたため、Ｍ７以上の強震の発生確率も同程度まで高まっていたという。

また、今回の地震が能登半島西南の活断層に影響を及ぼし、別の地震が発生する確率も高まる可能性があるとも明らかにした。能登半島には北東から西南に長さ１００キロメートル程の活断層帯がある。

政府の地震調査委員会は能登半島地震発生翌日の２日、「長さ１５０キロメートル程度の断層がずれ動いた可能性がある」としながらも活断層帯との関連は不明だとしている。

反面、国土交通省の有識者会議が２０１４年に出した報告書では、活断層が連動してずれ動けば、今回と同じ規模の地震が起きると予想していた。