俳優イ・ソンギュンさんが昨日、ソウル鍾路区（チョンノグ）の臥龍（ワリョン）公園付近で遺体で見つかった。薬物使用容疑で捜査を受けているところ、自ら命を断ったとみられている。アカデミー作品賞などを受賞した映画『パラサイト　半地下の家族』での印象的な演技で世界にその存在を知らせた俳優を薬物のために失ったことから大きな衝撃であり損失だ。イさんはこれまで警察に３回召喚されて調査を受けていた。イさんは風俗店室長らに騙されたとし「麻薬であるとは知らなかった」と話してきた。室長らに３億５０００万ウォンを脅し取られたとも主張した。

実際、韓国は何も分からないまま薬物を飲まされ、騙され、中毒に陥る国になった。ソウル江南（カンナム）の学習塾街では青少年が路上で試飲用飲料だと思って麻薬を飲む事態まで起きた。

俳優ユ・アインさんが起訴される芸能界に波紋が広がり、青少年薬物事犯も増え続けている。ソウルと京畿道（キョンギド）一帯の大学街には液状大麻の広告物がまかれた。各方面から"警告音"が鳴るようになり、捜査当局は強力な対応に出た。昨年警察の日（１０月２１日）に尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領が薬物との戦争を注文してから大々的な検警合同捜査を展開し、今年８月までに１万２７００人の薬物事犯を検挙した。昨年全体実績（１万２３８７人）を超える規模だ。


だが、現在のような取り締まり体制では薬物の拡散を防ぐには力不足という指摘が出ている。国内の薬物供給が増加して価格が下がり、特に１０～２０代の事犯が急増している状況だ。韓国薬物事犯が増えながら中国やベトナムで韓国人が死刑になることも相次いでいる。タイ・カンボジアなど海外麻薬密売組織は韓国を活動舞台としていて国際共助が急務だ。警察・検察・関税庁・海洋警察庁・国家情報院などが薬物犯罪遮断のために活動してきたが、検警が薬物捜査権をめぐり神経戦を行うなど限界が露呈した。薬物捜査を専門担当する麻薬捜査庁設立を真剣に検討しなければならない。国境を越えて青少年まで無差別にターゲットとし、人生を破滅に追いやる麻薬密売組織に対抗するにはもっと体系的で強力な対応と予算の投入が切実だ。

イ・ソンギュンさんの悲劇を契機に警察の捜査手法も振り返る必要がある。薬物関連の疑惑提起だけでもイメージに致命傷を負う芸能人が、今回事実確認もまともにされない状況で容疑が公開された。最近警察が召喚したが容疑がなく不起訴という結論が出た歌手クォン・ジヨン（Ｇ－ＤＲＡＧＯＮ）さんは調査を受けててくる際、「笑って終わった」と話したほどだ。イさんの場合も体内から薬物成分が検出されなかった。情報提供だけに依存して有名人の容疑を公表するのは適切だったのか、捜査の原則を再点検してみなければならない。