人気ウェブ漫画『女神降臨』に登場する人物を活用したコスメで人気を集めている中小ビューティー会社「all my things(オールマイシングス)」は先月、日本国内の販売チャンネル200個を達成した。4月、ロフトなどに入店してから7カ月ぶりだ。1日に1店舗といえるように日本店舗を拡張したわけだ。
18日、all my thingsのキム・ジョンウン代表は、「Kビューティーに対する世界人の愛情を経験した後、海外事業に確信ができた」と述べた。同社が日本で急成長した背景には、Kカルチャーブームがあった。ドラマ『女神降臨』はネットフリックスの1位にのぼるほど世界的に話題になった。昨年と今年CJ ENMが主催したKカルチャーフェスティバル「KCON JAPAN」「KCON LA」などに参加して認知度も爆発的に上がった。
キム代表は「当時、Kカルチャーが好きな消費者が集まる行事なので、ブースの前に列が100メートル以上並び、歓声を上げるなど国内より反応がさらに強烈だった」と伝えた。KCON JAPAN(5月)、KCON LA(8月)で売り上げ1位、訪問者数1位を記録した同社の今年の海外売上は70%に達する。
動物キャラクターが描かれたマスクパックなど健康・ビューティー製品を作る「Sprinkle(スプリンクル)」もKCON JAPANの参加をきっかけに海外にさらに積極的に目を向けた。これまで欧米などの有名小売店やデパート、ドラッグストアに製品を供給し、今年は日本法人を設立し、現地での事業拡大に乗り出した。スプリンクルは昨年と今年、KCON LAなどの米国行事にも参加し、50億ウォンの輸出契約を結んだ。スプリンクルのキム・ヒサン代表は「一般消費者に会えることができるということからKCONイベントは格別だった」と話した。
コロナ禍と各国の保護主義の強化などで中小企業の海外進出が困難に直面している中、2018年から昨年まで両社を含め中小企業6714社が大企業や公共機関とともに海外市場の扉を叩いたことが分かった。中小ベンチャー企業部と大企業・中小企業農漁業協力財団が2014年から運営してきた大中小企業同伴進出支援事業を通じてだ。この事業を通じて零細企業の現地販売と広報・マーケティングを支援する。農漁業協力財団によると、最近5年間で721億4300万ウォンを支援し、7320億6000万ウォンの輸出を達成した。
これまで参加した大企業と公共機関は196社にのぼる。同期間、輸出実績が全くなかった中小企業2251社のうち664社が海外進出に成功した。今年は168億7900万ウォンを投入し、1050社を支援したものと把握される。
18日、all my thingsのキム・ジョンウン代表は、「Kビューティーに対する世界人の愛情を経験した後、海外事業に確信ができた」と述べた。同社が日本で急成長した背景には、Kカルチャーブームがあった。ドラマ『女神降臨』はネットフリックスの1位にのぼるほど世界的に話題になった。昨年と今年CJ ENMが主催したKカルチャーフェスティバル「KCON JAPAN」「KCON LA」などに参加して認知度も爆発的に上がった。
キム代表は「当時、Kカルチャーが好きな消費者が集まる行事なので、ブースの前に列が100メートル以上並び、歓声を上げるなど国内より反応がさらに強烈だった」と伝えた。KCON JAPAN(5月)、KCON LA(8月)で売り上げ1位、訪問者数1位を記録した同社の今年の海外売上は70%に達する。
動物キャラクターが描かれたマスクパックなど健康・ビューティー製品を作る「Sprinkle(スプリンクル)」もKCON JAPANの参加をきっかけに海外にさらに積極的に目を向けた。これまで欧米などの有名小売店やデパート、ドラッグストアに製品を供給し、今年は日本法人を設立し、現地での事業拡大に乗り出した。スプリンクルは昨年と今年、KCON LAなどの米国行事にも参加し、50億ウォンの輸出契約を結んだ。スプリンクルのキム・ヒサン代表は「一般消費者に会えることができるということからKCONイベントは格別だった」と話した。
コロナ禍と各国の保護主義の強化などで中小企業の海外進出が困難に直面している中、2018年から昨年まで両社を含め中小企業6714社が大企業や公共機関とともに海外市場の扉を叩いたことが分かった。中小ベンチャー企業部と大企業・中小企業農漁業協力財団が2014年から運営してきた大中小企業同伴進出支援事業を通じてだ。この事業を通じて零細企業の現地販売と広報・マーケティングを支援する。農漁業協力財団によると、最近5年間で721億4300万ウォンを支援し、7320億6000万ウォンの輸出を達成した。
これまで参加した大企業と公共機関は196社にのぼる。同期間、輸出実績が全くなかった中小企業2251社のうち664社が海外進出に成功した。今年は168億7900万ウォンを投入し、1050社を支援したものと把握される。
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