ロシア軍が北朝鮮から調達した砲弾の品質問題のため戦線で困難を経験しているという外信報道をめぐり専門家の間でも意見が分かれている。北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長とロシアのプーチン大統領の「悪い取引」の核心である北朝鮮製砲弾の不良率がウクライナ戦争の戦況だけでなく北朝鮮とロシアの関係にどのような影響を及ぼすのか注目される。

ウクライナ軍事メディアのディフェンスエクスプレスは９日、ロシア軍が使用中の北朝鮮製１５２ミリ砲弾５個を分解して分析した写真を公開した。砲身内部の銅粉末を除去するために必要な電線などの部品が脱落し、充填された火薬の色もばらつきがあり燃焼レベルが一定しないものと推定されるというのがメディアの分析だ。

これに対し十分に予想された状況という分析が出ている。国策研究機関研究委員は「２０１０年１１月の延坪島（ヨンピョンド）砲撃挑発当時、北朝鮮が撃った砲弾の正常弾着率は３０～４０％台にすぎず、弾着した砲弾のうち不発弾の割合も相当高かった」と話した。続けて「一般的に砲弾は保存期間が長くなるほど品質が落ちる。北朝鮮が先入れ先出し方式で在庫資産をロシアに送ったとすれば砲弾の不良率は北朝鮮とロシアの両国が予想した水準より深刻かもしれない」と話した。


計画達成と成果を重視する北朝鮮産業の限界を見せるだろうという指摘もある。核・ミサイル高度化にともなう国際社会の制裁と新型コロナウイルスによる国境封鎖が３年以上続き内部資源の枯渇が深刻な状況で輸出に向けた砲弾生産を無理に推進した結果、品質まで確保することができない可能性を排除できないという説明だ。

軍消息筋は「先端技術と経済性を重視する西側とは違い共産圏で生産した武器システムの場合、不良率が高い側面がある。党から通達された量に合わせるため無理に生産量を増やす過程で問題が発生した可能性も大きい」と話した。

これに対し北朝鮮の武器水準を見くびるべきではないという分析も同時に出ている。北朝鮮軍は毎年相当な規模で砲射撃訓練を実施しているが、砲弾の品質に問題が発生したとすれば当局がすでに修正した可能性が大きく、韓米情報資産を通じても不良砲弾の特徴が識別されているだろうという理由からだ。砲弾の品質問題が起きた中でも第１０回朝ロ経済共同委員会を開催するなど両国間の協力が正常に行われている点もこうした分析を裏付ける。

また、生き残るために激しく攻防を行う戦場では主要武器システムの誤作動が避けられない側面もある。元軍関係者は「戦場で臨界値に近い水準で装備を運用する場合、それだけ機能故障が頻繁に発生する。ロシア軍の士気を落とすための心理戦の一環である可能性もある」と話した。

一部では韓日米のように価値を共有する同盟関係と違い互いの必要と便宜によって意気投合した北朝鮮とロシアの密着の本質的な限界を端的に表わしたものという評価も出ている。当初から専門家の間では旧ソ連の情報機関ＫＧＢ出身で老獪な政治家であるプーチン大統領が砲弾の見返りとして金正恩委員長が望む核・ミサイル関連核心技術を譲る可能性は大きくないという見通しが支配的だった。

原州漢拏（ウォンジュハンラ）大学のチョン・テジン教授は「北朝鮮とロシアは短期的な蜜月関係と規定できる。金正恩委員長の立場では在来式武器を輸出して軍近代化と宇宙開発に向けた資金を用意するという意図があり、プーチン大統領もすぐ必要な砲弾を調達するため金委員長と手を組んだが出口戦略を悩むものと予想される」と話した。

ただ当面は両国の利害関係が互いに合致するため協力は続くと予想される。実際にロシアはコジェミャコ沿海州知事を団長とするロシア沿海州代表団を１１日に平壌（ピョンヤン）に派遣し、北朝鮮の尹正浩（ユン・ジョンホ）対外経済相らと農業・経済分野の協力を協議した。

一方、コジェミャコ州知事はこの日自身のテレグラムチャンネルで「代表団のプログラムは沿海州と北朝鮮の人道主義的関係発展に向けた多くの会議を含んでいる。北朝鮮代表団が今週末に双方の協力拡大に向けた具体的対策をまとめるために沿海州を訪問する予定」と明らかにした。