２０３０釜山（プサン）万博誘致戦が惨敗で終わった。「負けはしたが素晴らしい戦いだった」と言うのが決まり悪いほどだ。いくつか振り返ってみたいことがある。何よりも万博誘致に国家のエネルギーを使いすぎた。国の命運がかかっているかのように執着したことは理解できない。初めから勝算が少ない戦いだった。

サウジアラビアは２０３２年に建国１００周年を迎える。王室の権力争いの末に執権したムハンマド・ビン・サルマン皇太子は王位継承を前後に国民に結果を示さなくてはならない。その一環として１兆ドル（約１４８兆円）以上かけて世界最大のスマートシティ（ＮＥＯＭ　Ｃｉｔｙ）を計画した。１００周年に際して２０２７冬季アジア競技大会、２０３０国際万国博覧会、２０３４ワールドカップ（Ｗ杯）・夏季アジア競技大会のような国際大会の誘致に積極的なのも同じ理由だ。お金が余っていてオイルマネーをばらまいているのではなく政治的な目的がある。

孫子兵法にも登場するように、相手が強い場合には避けるのが賢明だ（強而避之）。我々はそうではなかった。成果を出そうとするあまり、焦って間違った情報で誤った判断を下してしまったようだ。大統領に正しく報告されていたのかも疑問だ。途中であっても手に負えないと判断したら手を引いて洗練されたところを見せるべきだった。誰もが難しいというのに、政府が最後まで勝つかのような強気の姿勢には首を傾げた。失敗した時の出口戦略も確実にないように見えた。我々が知らない秘蔵のカードでもあるのかと思った。蓋を開けてみると何もなかった。


この過程で企業が過度に動員された。過去にもいくつかの企業が国際大会誘致を先導したが、今回のように４大グループ、１０大グループという形で総出動したのは異例的だ。分秒刻みで仕事をこなすべき大企業の会長が事業を後回しにして大統領に付いて回った。「会長が今年、会社の仕事よりも万博のために海外出張したことのほうが多い」（某大企業関係者）。単に韓国の地位を高めるという愛国心のためだけではないだろう。ほとんどの会長には悩みと弱みがある。事業敷地をはじめ、買収合併、継承のような懸案がある。複数の裁判も進行中だ。文在寅（ムン・ジェイン）政府と身近に接した罪（？）で冷遇された企業もある。政府に嫌われて良いことがない。大統領が「ついてこい」といえば万事を差し置いてそうするしかない。財界では「会長同士、一緒に海外を回りながら親しくなったのが得たものといえば得たもの」という話が出ている。

さらに根本的な疑問は万博が国を挙げて熱心になるほど経済効果が大きいかという点だ。過去、万博は各国が一堂に会して産業・科学技術の成果を披露して、情報を交換する大切な機会だった。今はデジタルの発達で、特に集まらなくてもリアルタイムで疎通をして、必要なことを得ることができる。世界が一つにつながり国境の概念も消えている。政府がお膳立てしなくても企業・個人ができることも多い。万博のような国家対抗戦の性格を持つオフライン行事は魅力が低下した。


【コラム】万博誘致失敗から考えること＝韓国（２）