ニューヨーク・タイムズのコラムニスト、トーマス・フリードマンが１９９６年にコラムで主張した「黄金のＭ型アーチ理論」が代表的だ。マクドナルドを象徴する黄色の巨大な「Ｍ」字の造形物から名付けた彼の主張は、マクドナルドが進出した国同士では戦争が起きないという内容だ。世界化と各国経済が絡まり戦争により互いが受ける損失が大きいため戦争が起きないということだ

要するに、マクドナルドがあるということはその国が開放されており、購買力がある中産層が多くなったという意味で、そのため戦争の代わりに平和と経済発展を追求しようとするという主張だ。

当時根拠として提示されたのが米国の天敵であるイランやソ連などとの関係改善だ。米国は１９５０年代にイランの石油をめぐり緊張関係にあった。ところが１９７０年代に親米政権であるパーレビ王朝が復元され１９７１年にマクドナルドがイランに進出すると関係が改善した。続けて１９７９年にイスラム革命で反米政権になるとマクドナルドは撤退した。１９９０年にはソ連のモスクワにマクドナルドがオープンし、翌年ソ連が崩壊し冷戦時代が終わった。


実際に１９９０年代に中東にマクドナルドが相次いで進出しフリードマンの主張は正しいようだった。イスラエルの建国後、エジプト、ヨルダン、レバノンなどと３０年近く戦争を行い中東は「火薬庫」と呼ばれた。ところが１９９４年にイスラエルとエジプト、１９９６年にヨルダン、１９９８年にレバノンにマクドナルドが相次いでオープンした時期しばらく大きな戦争は起きなかった。こうした脈絡から２０１８年の米朝首脳会談の際に、韓半島（朝鮮半島）に平和ムードが作られるとマクドナルド平壌（ピョンヤン）店ができるかも知れないという外信報道も出たことがある。

◇２１世紀に崩れる黄金アーチ理論

しかし黄金アーチ理論が合わない事例も多い。１９９９年の北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）によるユーゴスラビア空襲、２００６年のイスラエルとレバノン武装勢力ヒズボラの戦争、２０２２年のロシアのウクライナ侵攻などだ。戦争当事国の双方にマクドナルドが進出していた国だ。

ロシアのように戦争を契機にマクドナルドが撤退する国もある。ロシアのマクドナルドは現地企業が買収し昨年６月に再オープンした。看板メニュー「ビッグマック」は「ビッグヒット」になり、ハッピーミールのような子ども向けセットも発売するなど事実上「偽マクドナルド」だ。ロシア政府が模造ブランドを許容しておりマクドナルドは損害賠償訴訟もできないままやきもきしている。

今回のイスラエルとパレスチナの問題もイスラエル軍とヒズボラとの交戦が拡大するなど黄金アーチ理論を反論する事例になるだろうという予想が大きくなっている。黄金アーチ理論に対してフィナンシャル・タイムズは「社会に中産層が増えても対立は人間の固有な特性。２１世紀に強大国競争が再び始まったのは人間が純粋に経済的動物ではないという事実を想起させてくれる」と指摘した。アルジャジーラによるとパレスチナのガザ地区と西岸地区にマクドナルドはない。


マクドナルドの「黄金のアーチ」があれば無条件で平和？…中東国では崩壊（１）