少子化の危機を迎える国として韓国に注目した海外のユーチューブ映像が話題になっている。
登録者数2120万人を保有するユーチューブチャンネル「Kurzgesagt」には4日、「韓国はなぜ滅びていくか」(Why Korea is Dying Out)と題した映像が掲示された。
このユーチューブのサムネイルには溶け落ちる太極旗(韓国の国旗)のイメージが入っていて、この映像の照会数は2日目の6日午後1時基準で265万回にのぼる。コメントも1万8000件を超えている。
普段から科学、医学、未来などをテーマにモーショングラフィックスを制作して掲載しているKurzgesagtは、韓国の昨年の合計特殊出生率が0.78人という事実を伝えた。そして「世界で最も低い数値」と説明した。
Kurzgesagtは「出生率が急速に低下していて、現在の若者の人口が100人とすれば2100年には6人に減るということ」とし「何も変わらなければ100年以内に韓国の青年は94%減る。高齢者の国になる」と指摘した。また「2100年の韓国の人口は2400万人と予想される。これは1950年代並み」とも伝えた。
Kurzgesagtは何よりも韓国の高齢化が問題だと指摘した。具体的に「1950年の韓国の平均年齢が18歳(満19歳)だったなら、2023年には45歳、2100年には59歳となる」とし、労働力を供給する生産年齢人口(15-64歳)が減って高齢化すれば社会が負担する医療費と貧困が爆発的に増える点、革新が難しくなる点などに言及しながら、中国がまさにそのような問題を抱えていると伝えた。
またKurzgesagtは「高齢化社会では選出政府が高齢者人口の利益を代表する。これは短期的に思考する社会、革新よりも既存のものを維持することを好む社会につながる」とし「気候変動などの未来の問題を解決するには莫大な投資と新鮮なアイデアが必要だが、それが難しくなる」と懸念を表した。
そして解決策としてジェンダー平等と保育費支援など父母に対する財政的インセンティブ、安定した住居価格などを提示した。
この映像を見た世界のインターネットユーザーは各国の事例に言及しながら共感と懸念を伝えた。自らをギリシャ人というネットユーザーは「ギリシャでも政治家が退職者のための福祉を提供しながら当選してきたが、負担を感じた若い世代が離れ、扶養する人口が減った」とコメントした。英国のネットユーザーも「英国も崖っぷちだ。教師と保育施設は不足し、安い住宅は劣悪だ。いつか子どもがほしいが実際に産めるかは疑問」と共感を表し、ノルウェーのネットユーザーは「さまざまな職業を経験してきたがアパートに住む機会は依然として得られない。デートもできないのに子どもをどうやって産むのか」と主張した。
7月に放送されたEBS(韓国教育放送公社)ドキュメンタリー「人口大企画超低出生」でも、韓国の少子化の深刻性が扱われた。米国の人種・性別・階級分野専門家、ジョアン・ウィリアムス・カリフォルニア州立大名誉教授は韓国の出生率を聞くと「大韓民国が完全に終わってしまう。これほど低い数値の出産率は聞いたこともない」と話し、この放送画面がオンラインで広まって話題になった。
登録者数2120万人を保有するユーチューブチャンネル「Kurzgesagt」には4日、「韓国はなぜ滅びていくか」(Why Korea is Dying Out)と題した映像が掲示された。
このユーチューブのサムネイルには溶け落ちる太極旗(韓国の国旗)のイメージが入っていて、この映像の照会数は2日目の6日午後1時基準で265万回にのぼる。コメントも1万8000件を超えている。
普段から科学、医学、未来などをテーマにモーショングラフィックスを制作して掲載しているKurzgesagtは、韓国の昨年の合計特殊出生率が0.78人という事実を伝えた。そして「世界で最も低い数値」と説明した。
Kurzgesagtは「出生率が急速に低下していて、現在の若者の人口が100人とすれば2100年には6人に減るということ」とし「何も変わらなければ100年以内に韓国の青年は94%減る。高齢者の国になる」と指摘した。また「2100年の韓国の人口は2400万人と予想される。これは1950年代並み」とも伝えた。
Kurzgesagtは何よりも韓国の高齢化が問題だと指摘した。具体的に「1950年の韓国の平均年齢が18歳(満19歳)だったなら、2023年には45歳、2100年には59歳となる」とし、労働力を供給する生産年齢人口(15-64歳)が減って高齢化すれば社会が負担する医療費と貧困が爆発的に増える点、革新が難しくなる点などに言及しながら、中国がまさにそのような問題を抱えていると伝えた。
またKurzgesagtは「高齢化社会では選出政府が高齢者人口の利益を代表する。これは短期的に思考する社会、革新よりも既存のものを維持することを好む社会につながる」とし「気候変動などの未来の問題を解決するには莫大な投資と新鮮なアイデアが必要だが、それが難しくなる」と懸念を表した。
そして解決策としてジェンダー平等と保育費支援など父母に対する財政的インセンティブ、安定した住居価格などを提示した。
この映像を見た世界のインターネットユーザーは各国の事例に言及しながら共感と懸念を伝えた。自らをギリシャ人というネットユーザーは「ギリシャでも政治家が退職者のための福祉を提供しながら当選してきたが、負担を感じた若い世代が離れ、扶養する人口が減った」とコメントした。英国のネットユーザーも「英国も崖っぷちだ。教師と保育施設は不足し、安い住宅は劣悪だ。いつか子どもがほしいが実際に産めるかは疑問」と共感を表し、ノルウェーのネットユーザーは「さまざまな職業を経験してきたがアパートに住む機会は依然として得られない。デートもできないのに子どもをどうやって産むのか」と主張した。
7月に放送されたEBS(韓国教育放送公社)ドキュメンタリー「人口大企画超低出生」でも、韓国の少子化の深刻性が扱われた。米国の人種・性別・階級分野専門家、ジョアン・ウィリアムス・カリフォルニア州立大名誉教授は韓国の出生率を聞くと「大韓民国が完全に終わってしまう。これほど低い数値の出産率は聞いたこともない」と話し、この放送画面がオンラインで広まって話題になった。
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