一日１万歩以上の歩行を実践している会社員キムさん（４３）は毎日、サムスン生命デジタルヘルスケアアプリケーション「ザ・ヘルス」に接続する。歩数を一日一回確認するだけでコンビニエンスストアの商品券最高３０００ウォン（約３３０円）が当たるルーレットゲームができるからだ。先着順１万人に商品券が、抽選でデパート商品券が当たる「全国民歩行チャレンジ」イベントにも参加した。キムさんは「参加者の中で自分の順位を随時確認できるのがモチベーションになるうえ、少額でもアプリ財テクをする楽しさもある」と語った。

保険業界によると、保険加入者や全国民を対象にした健康関連アプリなど「デジタルヘルスケア」プラットホームを運営する保険会社が２０１９年末の４社から現在は１０社以上に増えた。サムスン火災「エニーフィットプラス」は今後１０年間の発病確率を知らせる「健康チェック」機能が特徴だ。ＫＢ損害保険は８月に子会社「ＫＢヘルスケア」に３００億ウォンを追加で出資し、昨年７月に「ＮＨヘルスケア」アプリを出したＮＨ農協生命は最近インボディ・ＡＡＩヘルスケアと業務提携するなどヘルスケアサービスを強化している。

市場調査会社ＧＩＡによると、グローバルデジタルヘルスケア市場規模は２０２０年の１５２５億ドルから２０２７年には５０８８億ドル規模へと年平均１８．８％成長する見込みだ。


中国衆安保険は血糖測定器で収集された情報に基づき糖尿管理をする加入者に保険料を割り引く。米保険会社ビーム（Ｂｅａｍ）は加入者に配ったスマート歯ブラシで口腔状態を収集し、歯の保険開発に活用している。しかし韓国国内の保険会社は医療機器の活用制限、個人医療情報の侵害などのためこうしたサービスには踏み出せないのが実情だ。