中国のファーウェイが２０２０年に米国政府から本格的な制裁を受けてからもサムスン電子、マイクロン、キオクシアで生産した半導体チップを使っていたとの主張が出てきた。これに先立ちファーウェイの新型スマートフォンにＳＫハイニックス製のＮＡＮＤ型フラッシュが搭載されたことが確認され、対中制裁の実効性に対する疑問が提起された。汎用製品であるメモリー半導体に対する「完ぺきな」制裁は可能なのか懐疑的な見方も出ている。

台湾のデジタイムズは２５日、ファーウェイがこの３年間に発売した主要スマートフォンとタブレット製品にＳＫハイニックスのほかサムスン電子、マイクロン、キオクシアのメモリー半導体も使われていたと報道した。「韓日米」の代表メモリー半導体企業のチップがいずれも使われていたのだ。

デジタイムズは続けて、ファーウェイの新製品に中国のメモリーメーカーである長江メモリーテクノロジー（ＹＭＴＣ）と長鑫メモリーテクノロジー（ＣＸＭＴ）のチップは使われなかったと伝えた。２０２０年８月から米国の輸出統制を受け世界の主要メモリーメーカーはファーウェイとの直接取引を中断した状態だ。


だがこの３年間に発売されたファーウェイのスマートフォンとタブレット製品にサムスン電子とマイクロンのモバイル用ＤＲＡＭとキオクシアのフラッシュメモリなどが使われたという。これに先立ちファーウェイの「メイト６０プロ」を分解して分析したところ、ＤＲＡＭとＮＡＮＤ型フラッシュいずれもＳＫハイニックスの製品が搭載されていたことがわかった。ＳＫハイニックスは「米国の制裁措置が導入されてからファーウェイとは取引していない」と明らかにした。

ファーウェイが韓国企業だけでなく米国と日本のメモリー半導体製品まで使っていたことが明らかになり制裁の実効性に対する疑問もともに大きくなる姿だ。業界関係者は「スマートフォンの頭脳の役割をするモバイルアプリケーションプロセッサ（ＡＰ）と違い、メモリー半導体は本よりは（核心内容がなくセキュリティの必要性が低い）ノートに近い役割。供給網全体の流れを統制しにくい上に製造技術ではない以上安保の領域と判断するのは難しい」と話した。企業レベルで対中制裁を守っても結局別の国を通じて再販売されたりさまざまな業者を経て最終的に中国へ出荷されることもあるという意味だ。

◇制裁直前に「買いだめ」…在庫を使ったか

ただファーウェイが２０２０年の輸出規制発効直前にサムスン電子とＳＫハイニックスなど主要メモリーメーカーの製品を「買いだめ」していただけに、これらの製品を２０２１～２０２２年に出荷された自社スマートフォンとタブレットに使った可能性が提起される。

ファーウェイが制裁に反して韓日米の半導体製品を在庫と迂回ルートなどを通じて使っていたことがわかり、中国の半導体製造能力が不足しているのではないかとの分析も出ている。この３年間にファーウェイのモバイル製品にはＬＰＤＤＲ５ＤＲＡＭが使われたが、これはＹＭＴＣとＣＸＭＴがまだこの程度の水準にすら到達できていないことを表わす傍証ということだ。

ＣＸＭＴは最近人工知能（ＡＩ）サーバーに使われる最先端高帯域幅メモリー（ＨＢＭ）の開発まで宣言した状態だが、実際には依然として２０ナノメートル台のプロセスにとどまっているという。これに対しサムスン電子はすでに２０２１年１１月に極端紫外線（ＥＵＶ）プロセスを使った１４ナノモバイル用ＤＲＡＭＬＰＤＤＲ５Ｘを業界で初めて開発した。

◇中国、ＥＵＶの独自開発まで着手

このように米国の半導体統制がむしろ中国の技術自立速度を速めるという指摘が提起される中で中国が新しい方式でＥＵＶ露光装備を独自に開発し始めたという報道が出てきた。香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポストはこの日、清華大学の研究陣が粒子加速器を使って新たな光源を作り出すプロジェクトを進行中だと明らかにした。

ＥＵＶ露光装備は７ナノメートル以下の超微細半導体プロセスに必須の装備だ。オランダのＡＳＭＬが独占生産しており中国は購入することができない。こうした状況で中国が粒子加速器を活用した新技術を通じ独自にＥＵＶ装備を開発する作業に入ったということだ。研究所関係者は「まだ独自開発までは進む道は長い」としながらも「制裁に対する代案であり長期的に超微細プロセス先端半導体生産で中国が先導的役割をする可能性がある」と話した。