新築マンションの入居が始まって3カ月過ぎた6月と7月に団地の各所で水があふれる問題が起きたソウル・開浦洞(ケポドン)の3375世帯規模の団地「開浦ザイプレジデンス」で、今回は「騒音」と「振動」をめぐり騒動が起きている。
団地の一部住民は、地熱冷暖房システムの騒音と振動のため普通の生活が不可能なほどだとし、最近全入居者に訴える文を公表した。
団地内のコミュニティ施設の冷暖房のために地熱機械室がマンション8棟の地下1階に設置されているが、ここから出る振動と騒音が壁を伝って地上階に上がり大きな被害が出ているということだ。
これまで体験したことのない振動を伴う低周波騒音であり、ある住民はこれにより発作性目まいの診断を受け精神科で治療を受けているほか、他の住民も吐き気や頭痛などに苦しめられていると訴えた。
被害世帯を訪問して騒音と振動を聞いて感じたある入居者は「初めて聞いたおかしな音がする。こんな家では住めなさそうだ」と話したという。
住民らは地熱冷暖房システムによる騒音のほかにも一部の棟で原因不明の騒音と振動が発生すると話す。実際に12日午後と13日午前に現場で調べた結果、一部の棟のロビーで轟音が聞こえた。GS建設関係者はこれに対し「この音はコミュニティセンターの換気用空調機の騒音で、現在これに対する補修工事を進めている」と話した。
この団地ではこうした問題のため6月に一部コミュニティ施設のエアコン稼動を中断し、団地施工者であるGS建設は防振工事を2度にわたり行った。だが騒音と振動は変わらないというのが一部住民の話だ。
一定の温度を維持する地下の特性を利用した地熱冷暖房システムは一般的に騒音と振動が大きい。したがって一般マンションにはあまり使われない。一部住民はGS建設がなぜこうしたシステムを導入したのか疑問を提起したりもする。これに対しGS建設関係者は「許認可条件にマンション消費エネルギーのうち10%に再生可能エネルギーを使うことになっており、太陽光発電、地熱冷暖房、燃料電池を使ったもの」と話した。
だがこの団地と同じ地熱冷暖房システムを使った隣接する団地2カ所は騒音と振動に対する住民の不満はない。
一部住民はGS建設に外部診断業者の選定と診断結果に基づく解決策摸索などを要求している。だがGS建設は「追加措置が必要かもう少し見守りたい」という立場だ。
こうした問題に対し同団地の再建築組合は「フロア間騒音の法的許容値は34デシベルだが、専門測定業者を通じて測定した結果、低減措置以前は30~33デシベル、その後は19~28デシベルで基準値内なので法的に問題になることはない」と話した。
このマンションの近くにある別のマンションの場合、超高層ビルに使われる超高速エレベーターを設置し、これによる騒音で住民らが被害を訴えた。
団地の一部住民は、地熱冷暖房システムの騒音と振動のため普通の生活が不可能なほどだとし、最近全入居者に訴える文を公表した。
団地内のコミュニティ施設の冷暖房のために地熱機械室がマンション8棟の地下1階に設置されているが、ここから出る振動と騒音が壁を伝って地上階に上がり大きな被害が出ているということだ。
これまで体験したことのない振動を伴う低周波騒音であり、ある住民はこれにより発作性目まいの診断を受け精神科で治療を受けているほか、他の住民も吐き気や頭痛などに苦しめられていると訴えた。
被害世帯を訪問して騒音と振動を聞いて感じたある入居者は「初めて聞いたおかしな音がする。こんな家では住めなさそうだ」と話したという。
住民らは地熱冷暖房システムによる騒音のほかにも一部の棟で原因不明の騒音と振動が発生すると話す。実際に12日午後と13日午前に現場で調べた結果、一部の棟のロビーで轟音が聞こえた。GS建設関係者はこれに対し「この音はコミュニティセンターの換気用空調機の騒音で、現在これに対する補修工事を進めている」と話した。
この団地ではこうした問題のため6月に一部コミュニティ施設のエアコン稼動を中断し、団地施工者であるGS建設は防振工事を2度にわたり行った。だが騒音と振動は変わらないというのが一部住民の話だ。
一定の温度を維持する地下の特性を利用した地熱冷暖房システムは一般的に騒音と振動が大きい。したがって一般マンションにはあまり使われない。一部住民はGS建設がなぜこうしたシステムを導入したのか疑問を提起したりもする。これに対しGS建設関係者は「許認可条件にマンション消費エネルギーのうち10%に再生可能エネルギーを使うことになっており、太陽光発電、地熱冷暖房、燃料電池を使ったもの」と話した。
だがこの団地と同じ地熱冷暖房システムを使った隣接する団地2カ所は騒音と振動に対する住民の不満はない。
一部住民はGS建設に外部診断業者の選定と診断結果に基づく解決策摸索などを要求している。だがGS建設は「追加措置が必要かもう少し見守りたい」という立場だ。
こうした問題に対し同団地の再建築組合は「フロア間騒音の法的許容値は34デシベルだが、専門測定業者を通じて測定した結果、低減措置以前は30~33デシベル、その後は19~28デシベルで基準値内なので法的に問題になることはない」と話した。
このマンションの近くにある別のマンションの場合、超高層ビルに使われる超高速エレベーターを設置し、これによる騒音で住民らが被害を訴えた。
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