世界最大の電気自動車市場である中国でバッテリー企業が雨後のタケノコのように増え過剰生産の懸念が大きくなっている。

１３日の外信とバッテリー業界によると、最近中国の電気自動車・バッテリー分野には大企業だけでなく技術スタートアップ、バッテリーと全く関連がない企業まで参入している。バッテリー産業を集中育成している中国政府が税制優遇、研究開発資金支援など各種支援策を打ち出しているためだ。

香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポストは「中国のエネルギー企業の江西聚電新エネルギーテクノロジーが１００億元（約２０１１億円）を投じて江西省に年産１０ギガワット時規模の全固体電池生産工場を作り始めた。こうした大規模投資が続き中国内でバッテリー供給過剰に対する懸念が大きくなっている」と最近報道した。


フィナンシャル・タイムズによると、現在中国で車載用電池・エネルギー貯蔵システム（ＥＳＳ）など「エネルギー貯蔵業」で登録された企業数は約１０万９０００社で、３年前より２倍以上に増えた。それだけバッテリー生産量も増加した。２０２５年には中国で生産されるバッテリーの総容量が４８００ギガワット時で、国内需要の４倍に達するだろうという懸念が出ている。

すでに中国のバッテリー業界では価格引き下げと生産量競争深化による「チキンゲーム」が起きるだろうという声が高まっている。企業の乱立でむしろ競争力がある企業が必要以上の圧迫を受け危機に陥りかねないという懸念だ。懸念は現実になっている。３月には中国有名食品企業の南方黒芝麻集団が子会社の広西小黒小蜜食品の業種を食品からエネルギー貯蔵に転換し、３５億元を投じてバッテリー生産工場を作ると発表するなど、専門技術のない企業の無分別な参入も問題になっている。

フィナンシャル・タイムズは「この数年間で数万社の中国企業が電気自動車と半導体開発に参入するのと似たゴールドフィーバーが起きている。過剰生産は中国バッテリー産業の成長を妨げる最も大きな問題になるだろう」と指摘した。

中国企業の乱立は結局世界的競争深化につながるだろうという懸念も出ている。現在もバッテリー生産世界上位１０社のうち６社が中国企業であるほど世界市場を掌握しているが、今後世界市場に進出しようとする中国企業はさらに増える見通しだ。実際に中国を除いた世界市場でも中国バッテリー企業のシェアは増え続けている。上半期にＣＡＴＬの中国以外の市場でのシェアは２７．２％で前年同期比６．７ポイント増え、ＢＹＤのシェアも０．４％から１．６％に増加した。

海外進出もさらに活発になっている。先月末に中国のバッテリー企業の欣旺達がハンガリーに２０億元を投じて工場を建設すると発表したのに続き、７日にはＥＶＥエネルギーがマレーシアのケダ州に約４億ドルを投資した工場の起工式を開くなど、その動きはさらに活発になる様相だ。

業界関係者は「中国企業の海外進出で韓国企業との競争が激しくなるだろう。バッテリー素材と部品の中国依存度を低くする一方、全固体など次世代バッテリーに対する投資も伸ばさなければならない」と指摘した。

一方、最近バッテリー素材分野で韓中企業間の合弁設立が活発になっているのと関連し、韓国バッテリー産業協会のパク・テソン常勤副会長は「米国が指定する海外懸念団体（ＦＥＯＣ）と重なる可能性がありまだ不確実性は晴れていない」としながらも「だがひたすら待つことはできない状況」と話した。

ＬＧエネルギーソリューションは７日に中国最大のコバルト生産企業の華友コバルトとバッテリーリサイクル合弁法人を設立した。新規合弁法人はバッテリー生産過程で発生する廃棄物であるスクラップ、回収された廃バッテリーなどから核心原材料であるニッケル、コバルト、リチウムなどを抽出する。年内に工場建設を始める予定で、予想稼動時期は来年末だ。