脆弱階層にとって「湿潤猛暑」はさらに危険だ。高齢層、冷房施設が整っていないところの居住者、野外で作業をする農業・建設従事者などが代表的な例だ。実際、熱中症の４人に１人が野外で勤務するしかない単純労務従事者だ。昨年、熱中症患者１５６４人のうち２５．３％が単純労務者だった。農林漁業従事者も１０％にのぼる。

「息苦しい。冗談じゃない」。慶尚北道安東（アンドン）のキム・グィドンさん（７１、仮名）の呼吸の音が電話の向こう側から聞こえた。農作業をした後、休んでいるところという。体感温度３５度となった先月２９日、３０日。慶尚南道地域では８０代の男性と女性が畑仕事をして倒れているのが発見された。共に猛暑による死亡という。同じ期間、慶尚北道醴泉（イェチョン）、聞慶（ムンギョン）、慶山（キョンサン）、尚州（サンジュ）でも農作業をする７０－９０代の高齢者の死亡が続いた。慶南と慶北では先月末までに熱中症患者数が１００人を超え、計７人の死亡者が発生した。

南部地方の被害が目立つのは高温多湿の北太平洋高気圧の縁が掛かっているからだ。また高齢層が多い。５人に１人が高齢人口であるほど高齢層が多い南部地域は今後、猛暑の危険にさらに脆弱になるとみられる。釜山大のキム・ドンヒョン都市工学科教授は昨年、猛暑危険高齢人口数を推定した研究結果を出した。湿度、暑さへの慣れ、高齢人口数などを考慮したところ、２０３７年には慶南金海（キムヘ）、慶南昌原（チャンウォン）、京畿（キョンギ）始興（シフン）の順に猛暑危険人口が多かった。キム教授は「南部地域は暑さに慣れていても湿度のため危険度がさらに高い」と話した。


このため専門家らはただの猛暑でなく湿潤猛暑を考慮した地域別の対策が必要だと強調する。キム・ドンヒョン教授は「湿度が地域別に異なり、体感温度、そして耐えられる最大温度の臨界温度がすべて違う」とし「地域別の対策が求められる」と診断した。イ・ミョンイン・センター長は「現在の猛暑注意報、猛暑特報の内容は、暑さの脆弱階層の特性や地域的特性に関する考慮が十分でない」とし「日陰テント設置など一時的な露出低減のための対策以外に、脆弱階層の住居環境や労働条件の改善などの猛暑対策が急がれる」と話した。

都心でも暑さへの対処が必要だ。建物が密集した都心の場合、温かい空気を建物が閉じ込めて抜け出ず、温度はさらに上がる。また建物が昼に日光を吸収して夜に放出し、夜間の気温も上がる。延世大のホン・ジンギュ大気科学科教授は「建物の屋上に鏡のようなものを設置し、熱を反射するクールルーフが代案になり得る」とし「建物の屋上に木を植えるグリーンルーフの場合、オーストラリアでは湿度がさらに上がり、エアコンなどエネルギーをさらに多く使用するという研究結果があった」と説明した。付近の建物からくる熱を反射するペイントを塗る代案にも言及されている。

世界的な異常気候は猛暑を長期化するおそれがある。キム・ドンヒョン教授は「今は猛暑期間が毎年１－２週ほどであり対策も被害低減レベルにとどまっているが、今後、湿潤猛暑を含む猛暑期間が毎年４－５週に増える可能性があり、危険度は高まる」と予想した。これからは猛暑、湿潤猛暑と共に暮らしていくしかないという言葉だ。また、それだけ幅広くて深みのある中長期対策が要求されるということだ。


韓国、湿度６６％超える「湿潤猛暑」…熱中症患者が急増（１）