韓国の研究陣が開発したという常温超伝導体「ＬＫ－９９」の真偽をめぐる論争が広がり、４日、国内株式市場で関連株が一斉に急落した。

この日の株式市場ではデチャン（－２６．００％）、ＬＳ電線アジア（－２１．５９％）、ソウォン（－１４．６４％）、ドクソン（－５．２４％）など超伝導体関連株が下落した。コスダック市場ではモービス（－２８．３０％）、パワーロジックス（－２６．２４％）、グクイルシンドン（－２５．００％）、シンソンデルタテック（－２４．６５％）、ウォンイクピーエヌイー（－１９．８９％）などの落ち幅が大きかった。

この日、取引開始直後から関連株が一斉に急落したのは、国内の超伝導体専門家で構成された韓国超伝導低温学会が「ＬＫ－９９」についてマイスナー効果（超伝導体が磁場を排除して磁石上の空中に浮揚する現象）が見られないとし、常温超伝導体と見るには不十分だという結論を出した影響が大きい。


超伝導低温学会のＬＫ－９９検証委員会はＬＫ－９９が磁石上に浮いている映像で常に一部が磁石についていて、動いた後に振動する姿を見せたため、超伝導体のフラックスピンニング （超伝導体が宙に浮いたまま固定）とも異なると見なした。

ＬＫ－９９検証委員会のこうした暫定結論が前日午後の取引終了後にメディアを通じて伝えられると、超伝導体関連株は時間外取引で一斉に値幅制限（－１０％）まで下落した。