北朝鮮が２７日に開催した「戦勝節」（韓国戦争停戦協定記念日）閲兵式（軍事パレード）では、過去の閲兵式と比べて公開された武器の種類と参加人員が減少したと分析される。通常兵器の代わりに核と新型武器に集中して「効率性」を図ったということだ。

統一研究院のホン・ミン北朝鮮研究室長が３０日に出した報告書「北朝鮮停戦協定日７０周年記念閲兵式分析」によると、今回の閲兵式で確認された武器は１６種類という。これは昨年４月２５日の朝鮮人民革命軍創建９０周年閲兵式の２６種類など過去３年間に２０種類以上の武器が登場したのとは異なる。

北朝鮮は今回、曲射砲など砲兵武器を抜いて「北朝鮮版イスカンデル」ＫＮ－２３をはじめＫＮ－２４・２５など短距離弾道ミサイル（ＳＲＢＭ）、戦略巡航ミサイル、核無人水中攻撃艇「ヘイル（津波）」、大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）「火星１７・１８型」などを主力として前に出した。北朝鮮の主張によると戦略核または戦術核兵器だ。ホン室長は「従来保有する多種類の武器を最大値で動員する方式よりも戦術・戦略核兵器に集中した」とし「対外メッセージレベルで強い印象を与えられるよう武器動員を効率化したようだ」と評価した。核の脅威を浮き彫りにするために「選択と集中」をしたということだ。


今回初めて公開された戦略無人偵察機「セッピョル４型」と攻撃型武器「セッピョル９型」がパレードに登場するだけでなく、実際に飛行した点も強調効果を最大化する意図があると解釈される。それぞれ米国のＲＱ－４グローバルホーク、ＭＱ－９リーパーを真似たこれら無人機は夕立が降るなど良くない天候の中でも閲兵式が始める前に平壌（ピョンヤン）市内を飛行した。２１世紀軍事研究所のリュ・ソンヨプ研究委員は「それだけ今回の閲兵式では無人機戦力を核心の脅威として誇示したかったということ」と話した。

ホン室長は「５６個歩兵・機械化縦隊、１０個ミサイル関連縦隊規模で計６６個縦隊が今回の閲兵式に参加した」とし「全体参加人員規模は約１万３０００－１万４０００人と推定される」と分析した。７２個縦隊で約２万人が参加したと推定される昨年４月の閲兵式と比較すると６０－７０％の規模だ。数字を減らしながらも核の脅威は強く誇示したという分析だ。

労働新聞に掲載された今回の閲兵式の武器の写真は２０枚と、過去の４０－６０枚と比較すると大幅に減った。同じ脈絡で「量より質」を前に出した宣伝戦と解釈される。

また北朝鮮は今回の閲兵式で新しい部隊の編成を知らせたが、これは動員された武器体系の実体的な脅威を強調する狙いがあると解釈される。新型無人機は「多目的無人機縦隊」が、ヘイルは「核無人水中攻撃艇縦隊」がそれぞれ新設され、担当運用すると把握された。

このほか「第４１上陸突撃隊対縦隊」が初めて紹介された。公開された映像によると、２０１７年５月７日に創設されたと推定される同部隊は、有事の際、韓国の海岸線を突破して上陸作戦をする可能性がある。ホン・ミン室長は「無人機、ヘイル、そして該当部隊の運用は、海岸および港など主要戦略要衝地を打撃するための用途」とし「ミサイル中心の『抑止』または『報復』能力に集中してきた従来よりも攻勢的に進むという意味がある」と分析した。