漢陽大学の朴在勤碩学教授は「日本の半導体産業の反騰が可能だ」と話した。チェ・ギウン記者
――日本の歩みをどのように見るか。
「相当な成功可能性がある。大きく3通りの歩みとみられる。最初に、電気自動車と自動運転車で実質的な演算を処理する車載用ロジック半導体技術を確保しようとするものだ。2番目に、車載用アプリケーションプロセッサ(AP)部門で先端ナノプロセスである2ナノメートルファウンドリー技術開発と生産量確保に出るというもの。3番目に、3次元(3D)の異種結合パッケージング部門を今後主導するというものだ。いずれも未来志向的であり政府主導で実現可能だ。半導体産業は初期設備投資が重要だが日本政府は企業投資額の最大40~50%を補助金で支援することにした」。
――こうした歩みにどんな意味があるか。
「自動車は日本の主力産業分野だ。日本はこれを基に(半導体で輸出に依存しなければならない)韓国や台湾と違い強力な内需市場を形成中だ。ここに車載用ロジック半導体とAPの需要が発生し続けるので技術を安定的に発展させることができる。2030年ごろには世界の新規自動車の25%は電気自動車になる見通しだ。例えば電気自動車1台に現在スマートフォンに使われるAPと同クラスのAPが3個程度ずつ使われることになる。こうした車載用半導体市場の急成長に足並みをそろえて半導体産業の復活を図るというのが日本政府の計算だ」。
――3D異種結合パッケージングは。
「いまは主に単一単位の半導体チップがスマートフォンなど製品のボード上に装着される。するとチップ間の距離が遠くなり電力損失が大きくなる。これと違い3Dで複数のチップを接合すれば電力損失最小化など性能改善効果が大きい。これを高帯域メモリー(HBM)というがHBM市場が最近とても熱い。このHBM製造に必要な装備分野の大部分で日本企業が世界を主導している」。
――日本の半導体素材・部品・装備競争力は正確にどの程度か。
「日本の半導体装備世界シェアは約35%で米国の50%に次ぐ。ただ米国は前工程装備だけで強いのに対し日本は前工程と後工程の両方とも強い。市場規模では米国に劣るが米国と同等水準の競争力があるとみなければならない。半導体素材では日本が最も強い。世界の半導体素材売り上げの50%以上を日本が占める。その次が米国とドイツなどだ。日本が半導体産業復活を夢見る背景もこうした素材・部品・装備競争力からくる自信だ。素材・部品・装備の裏付けがない場合、日本は2ナノメートルファウンドリーをすることも現実的に難しいはずだが、素材・部品・装備で強みがあるので可能とみて試みるものだ」。
韓国専門家「素材・部品・装備競争力前面に出した日本の半導体、反騰の可能性十分」(2)
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