韓国は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の中で自殺率が最も高い。言い換えれば、自殺せずに完全に生き残る確率が最も低い国だ。その中でも未成年者が深刻だ。

２０２１年０～１７歳の児童・青少年の自殺率は２０００年代に入って最も高い数値を見せた（統計庁「児童・青少年の生活の質２０２２報告書」）。人口１０万人当たり２．７人で、２０１５年（１．４人）の２倍になった。１５～１７歳は９．５人にのぼる。大学入試に苦しむ年だ。

理由を推測することは難しくない。「学業成績による不安と憂鬱感で自害や極端な選択を考えたことがある」と答えた生徒が２５．９％というアンケート調査結果が証明している。共に民主党のユ・ギホン議員と市民団体「私教育の心配のない世の中」が昨年、全国小・中・高校生５１７６人と保護者１８５９人を対象に調べた結果だ。


ここまでくると、「公教育課程で扱わない分野の問題は大学修学能力試験（大学入試）の出題から排除しなければならない」と指示した尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領を思い浮かばざるを得ない。時期は良くなかったが、大統領の問題意識に共感する人が多い。

６年前、文在寅（ムン・ジェイン）前大統領も教育部の業務報告で「教育の最も大きな問題は過度な入試競争、私教育費、深化する教育格差」として私教育費の削減を指示した。結果は恥ずかしい。私教育市場はさらに栄えた。２０１８年、文前大統領は任期中に自殺者を大幅に減らすと宣言した。しかし、青少年の自殺率は右肩上がりだ。土曜日の２日午後１０時ごろ、ソウル大峙洞（テチドン）の塾街を車で回った。平日よりは少ないが、週末でも塾の看板がかかったビルの前には非常灯をつけた乗用車が並んでいた。踏切に交通案内要員たちが忙しい。似たような服装に大きなリュックサックを背負った生徒たちがあふれ出てきて、それぞれ親の車を探してドアを開けて入る。

このように一生懸命勉強して上位のレベルに入っても憂鬱感を解消することは難しい。「自律型私立高校」「特殊目的高校」「英才高校」の生徒たちに学業や成績に対してストレスを受ける最大の理由を尋ねると、「自分に対する失望と自信喪失」（７３．８％）と答えた（ユ・ギホン議員など）。


【コラム】青少年が生き残る大韓民国になるためには（２）