日本政府が独島（トクド、日本名・竹島）領有権主張を繰り返して論争になっている中で、独島が韓国領土であることを示す古地図２４５点が日本や米国など海外で追加で発見された。当時の世相を含む外国の古地図に鬱陵島・独島が韓国領土として表記されたことはそれ自体で歴史学的証拠になるものと評価される。

◇１６００～１９００年代の多様な時期の古地図を確認

慶尚北道（キョンサンブクト）支援機関である独島財団は３日「海外機関および団体所蔵　独島関連古地図現況調査およびＤＢ（データベース）構築」調査の結果を発表した。今回の調査の過程で日本１１カ所の大学と米国議会、スタンフォード大学図書館に所蔵された独島関連古地図２４５点が確認された。


追加で確認された地図は１６００年代から１９００年代に至るまでさまざまな時期に製作された。東洋古地図１３５点は韓国で製作された２０点を除けばほとんどが日本で製作され、西洋古地図１１０点は英国とドイツなどさまざまな国家で製作された。英国４６点（３４．１％）、ドイツ３３点（２４．４％）、フランス１３点（９．６％）、米国１１点（８．１％）、ロシア２点（１．５％）、オーストリア２点（１．５％）、イタリア２点（１．５％）、スイス１点（０．７％）の順だ。

独島の過去の名称表記もさまざまだったことが分かった。東洋の古地図ではほとんどが現在日本で呼んでいる独島名称である竹島ではなく松島と表記されていて、一部は朝鮮で製作されたのも影響で于山島・于島・千山島・子山島などで現れていた。西洋の古地図では「Ｔｃｈｉａｎ－ｃｈａｎ－ｔａｏ」「リアンクール岩礁（Ｌｉａｎｃｏｕｒｔ　Ｒｏｃｋｓ）」「Ｈｏｒｎｅｔ　Ｉｓｌａｎｄ」と表記された。

特に東・西洋の古地図ともに特徴的に確認できるのは鬱陵島と独島が別々に離れているものではなく一つの群島のように常に一緒に登場しているという点だ。

◇独島財団「欧州でも追加調査進行計画」

独島財団のユ・スホ事務総長は「当時の世相をそのまま含んでいる古地図の証拠力は非常に強力」としながら「今回調査できなかった米国と日本の他の大学を含めて西洋の古地図が最も多く製作された英国やドイツ、フランスなど欧州でも追加調査を進めて独島古地図ＤＢを構築していく」と話した。

一方、最近日本政府は岸田文雄首相の７日の訪韓を控えて独島領有権主張を再び持ち出した。韓国野党「共に民主党」の田溶冀（チョン・ヨンギ）議員が２日に独島を訪問すると翌日「極めて遺憾」としながら外交ルートで抗議しながらだ。共同通信・ＮＨＫ放送など現地メディアによると外務省の船越健裕アジア大洋州局長は田議員の独島訪問に関連して韓国大使館の金容吉（キム・ヨンギル）駐日政務公使に電話して「到底受け入れられず極めて遺憾だ」としながら再発防止を要求した。あわせて「竹島は、歴史的事実に照らしても国際法上も明らかに日本固有の領土だ」と主張した。

これに対して韓国外交部は「日本側の不当な主張を外交チャネルを通じて一蹴した」とし「独島は歴史的・地理的・国際法的に明白な我が国固有の領土で、領土主権関連の日本側の主張を受け入れることはできない」と反論した。