「韓国は決心させすれば１年以内に核武装できる技術基盤を持っている」。

尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領が先月２８日（現地時間）、米ハーバード大で演説した後の質疑応答でこのように述べ、韓国の核開発能力に注目が集まっている。専門家の間では「半年なら十分」という主張もあり、「実際の核実験なしに核兵器開発は話にならない」という意見もある。もちろん技術的な部分とは別に、米国の反対や核拡散防止条約（ＮＰＴ）脱退など越えるべき難関は少なくない。

ソウル大の徐鈞烈（ソ・ギュンリョル）原子核工学科名誉教授は３０日、中央日報のインタビューで「韓国はすでに相当なレベルの核物質抽出技術とレーザー濃縮技術、核開発のための起爆・誘導装置技術を保有している」とし「技術的に６カ月以内に２０ｋｔ（キロトン、１ｋｔはＴＮＴ１０００トンの爆発力）級の試作品を作ることができる」と述べた。続いて「核実験の場合、スーパーコンピューターと人工知能（ＡＩ）を利用した仮想実験を通じて代替できる」とし「『我々も現在、十分な技術力があって核開発ができるが、しないだけ』という事実を北に知らせるべきだ」と強調した。


半面、カン・ジョンミン元原子力安全委員長は「韓国は現在、核再処理施設がないため、こうした施設を建設するためには数カ月から１年以上かかるとみられる」とし「プルトニウムのような核兵器物質を得るのにも数カ月がかかる。実際、核実験も必須だ」と説明した。続いて「韓国が無理して１年以内に核兵器２個分量のプルトニウムを得るとしても、この程度の分量で核武装をしたとは言いがたいのでは」と反問した。

科学技術政策研究院の李春根（イ・チュングン）名誉研究委員は「核兵器の開発に最も重要な部分が核物質」とし、日本の事例に言及した。日本は非核国家だが、核再処理が許容されていてプルトニウムを保有している。日本は現在、核兵器を開発していないが、有事の際、短い期間内に核兵器を作ることができる。ＮＰＴを違反せずに「核潜在力」を確保したのだ。李委員は「韓国もこのようにするためには韓米原子力協定の改定が必要だ」と説明した。

梨花女子大の朴元坤（パク・ウォンゴン）北朝鮮学科教授は「独自核武装の最も大きな前提は米国の同意の有無」とし「米国の同意の下で核開発をする場合、データの共有を受けて１年以内に可能かもしれないが、そうでなければ関連データがなく４、５年かかることもある」と話した。続いて「独自の核武装は現実性が落ちる」と説明した。