現代自動車グループの主要系列会社が1-3月期も黒字を続けている。現代モービスと現代グロービスは26日に1-3月期の業績を発表した。現代モービスは売上高14兆6670億ウォン(約1兆4636億円)と営業利益4181億ウォンを上げた。これまでの1-3月期で最大の売り上げだ。現代グロービスは売上高6兆3008億ウォン、営業利益4066億ウォンを記録した。
現代自動車グループ主要系列会社の1-3月期営業利益を合わせると7兆6253億ウォンに達する。ヒョンデが3兆5927億ウォン、起亜(キア)が2兆8740億ウォン、現代製鉄が3339億ウォンなどだ。ここに現代建設と現代カード、現代キャピタルなど建設・金融系列会社の業績を含めば1-3月期の現代自動車グループの営業利益は8兆ウォンに迫るものとみられる。
現代モービスの売り上げは前年同期比で29.7%、営業利益は8.1%増えた。好業績はエコカーに使われる電動化部品が牽引した。電動化部品の売り上げは3兆3269億ウォンを記録して前年同期比76.4%増えた。現代モービスは「ハイブリッドカーと電気自動車など世界的なエコカー生産量増加により電動化核心部品供給と売り上げが着実に拡大するだろう」と予想した。ここに中大型・SUVモデルに使われる高付加価値核心部品の供給が拡大した効果も売り上げ増加に寄与した。現代モービス関係者は「未来成長に向けた積極的な投資とともに今年計画している1500億ウォン規模の自己株買い入れと消却など多様な株主還元政策を通じて株主価値を最大化するよう努力するだろう」と話した。
現代グロービスの売り上げは前年同期比0.1%増えた。これに対し営業利益は4.6%減少した。営業利益の減少は前四半期よりドル安になったためと分析される。
事業別の業績を見ると、物流領域では売り上げ2兆1513億ウォン、営業利益1680億ウォンを記録した。コンテナ物流量減少などで売り上げは前年同期比1%減少したが、営業利益は世界的な自動車物流量増加で41.2%増加した。
海運事業は売り上げが1兆88億ウォンで4.4%、営業利益が1056億ウォンで17.8%減少した。流通事業では1330億ウォンの営業利益を上げたが昨年より25.7%減った。現代グロービスは「ドル安など市場の不確実性があった」と説明した。
今年は自動車物流量の増加とドル高などで好業績を出すものと現代グロービスは予想している。同社のイ・ギュボク代表は「不安定な経営環境の中でも安定的で効率的な供給網管理で堅調な業績を維持できた。使用済みバッテリーのリサイクル、スマート物流ソリューションなど新事業を積極的に推進し企業価値増大に向け努力したい」と明らかにした。
現代自動車グループ主要系列会社の1-3月期営業利益を合わせると7兆6253億ウォンに達する。ヒョンデが3兆5927億ウォン、起亜(キア)が2兆8740億ウォン、現代製鉄が3339億ウォンなどだ。ここに現代建設と現代カード、現代キャピタルなど建設・金融系列会社の業績を含めば1-3月期の現代自動車グループの営業利益は8兆ウォンに迫るものとみられる。
現代モービスの売り上げは前年同期比で29.7%、営業利益は8.1%増えた。好業績はエコカーに使われる電動化部品が牽引した。電動化部品の売り上げは3兆3269億ウォンを記録して前年同期比76.4%増えた。現代モービスは「ハイブリッドカーと電気自動車など世界的なエコカー生産量増加により電動化核心部品供給と売り上げが着実に拡大するだろう」と予想した。ここに中大型・SUVモデルに使われる高付加価値核心部品の供給が拡大した効果も売り上げ増加に寄与した。現代モービス関係者は「未来成長に向けた積極的な投資とともに今年計画している1500億ウォン規模の自己株買い入れと消却など多様な株主還元政策を通じて株主価値を最大化するよう努力するだろう」と話した。
現代グロービスの売り上げは前年同期比0.1%増えた。これに対し営業利益は4.6%減少した。営業利益の減少は前四半期よりドル安になったためと分析される。
事業別の業績を見ると、物流領域では売り上げ2兆1513億ウォン、営業利益1680億ウォンを記録した。コンテナ物流量減少などで売り上げは前年同期比1%減少したが、営業利益は世界的な自動車物流量増加で41.2%増加した。
海運事業は売り上げが1兆88億ウォンで4.4%、営業利益が1056億ウォンで17.8%減少した。流通事業では1330億ウォンの営業利益を上げたが昨年より25.7%減った。現代グロービスは「ドル安など市場の不確実性があった」と説明した。
今年は自動車物流量の増加とドル高などで好業績を出すものと現代グロービスは予想している。同社のイ・ギュボク代表は「不安定な経営環境の中でも安定的で効率的な供給網管理で堅調な業績を維持できた。使用済みバッテリーのリサイクル、スマート物流ソリューションなど新事業を積極的に推進し企業価値増大に向け努力したい」と明らかにした。
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