ソウル大峙洞（テチドン）の塾街が麻薬飲料事件で大騒ぎになっている。一昨日、警察は生徒たちに無作為に麻薬が混ざった飲料を飲ませた人々の一部を逮捕した。彼らは「集中力向上に良い」と麻薬飲料を試飲させた。親たちには「子供の麻薬服用を通報する」として金品を要求した。現在まで６件の被害事実を受け付けたが、被害者はさらに多いものとみられる。

数年前から江南（カンナム）一帯では「集中力を高める薬」として注意欠如・多動症（ＡＤＨＤ）の治療薬であるメチルフェニデートが流行した。犯人たちは麻薬飲料に「メガＡＤＨＤ」というラベルを付けて生徒たちを誘惑した。入試と成績に切実な生徒たちの心を狙った悪質犯罪だ。尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領も昨日「麻薬が高校生に染み込んだ衝撃的なこと」とし「麻薬組織を根絶せよ」と明らかにした。

麻薬は今や青少年にも手を差し伸べている。先月７日、警察はヒロポン投薬の疑いで１４歳の女子中学生を立件した。この生徒はテレグラムでヒロポンを簡単に手に入れた。麻薬購入が容易になり、逮捕された１０代の薬物事犯だけで２０１８年１０４人から２０２２年２９４人に急増した。さらに１０代の「麻薬商」も出現した。１月、仁川（インチョン）の高校生３人がヒロポンを売っていたところ警察に捕まった。


１０代の薬物事犯の増加は当局の取り締まり・管理に抜け穴が多いという意味だ。ＳＮＳを通じた注文、仮想通貨での代金支払い、非対面配送などの様々なルートで１０、２０代の間で麻薬が横行している。特に、中国などからの大量流出で麻薬価格が安くなると、購入も容易になった。昨年、全体薬物事犯（１万８３９５人）のうち１０、２０代が３４．２％だった。２０１７年には該当割合が１５．８％に過ぎなかった。青少年が憧れる芸能人と社会指導層の子弟の相次ぐ麻薬事件も警戒心を鈍らせる。俳優ユ・アインと元大統領および大企業創業主の孫、有名政治家の息子など上流層の麻薬ニュースが絶えない。

軽い処罰も問題だ。多量の麻薬を所持して１４回も投与した作曲家のドン・スパイクは、１審で執行猶予が言い渡された。他の芸能人や上流階級の薬物事犯もほとんど執行猶予を受ける。２０１６年麻薬清浄国の地位を失った韓国も、今や処罰を強化して再犯を防ぎ、集中捜査で流通組織を根絶しなければならない。国会に係留中の「麻薬捜査庁」の新設法案も議論が急がれる。

麻薬犯罪の再犯率が４０％ほどになるため、根本的な解決のためには中毒から抜け出させる必要がある。現在２カ所しかない国家指定麻薬治療病院を増やし、積極的な中毒治療を行うべきだ。麻薬によって大人より最大７倍まで脳が損傷する可能性のある青少年には格別な予防教育が必要だ。予防を強化し、麻薬に寛大な社会の雰囲気を変えることが麻薬撲滅への近道だ。