コロナ事態以降、中国内における韓国商品の人気が落ちて敬遠されているとの分析があった。

韓国貿易協会上海支部は５日、報告書「新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）以降の中国消費者トレンドアンケート調査」で中国主要１０大都市の消費者１０００人を対象に昨年１２月から約２カ月間にわたってアンケート調査を実施した結果、上記のようなことが分かったと明らかにした。

韓国の商品イメージを尋ねる質問に「肯定的」と答えた消費者は５４．５％、「普通」は３５．５％、「否定的」は１０％だった。２０２０年に実施したアンケート調査の結果と比較すると肯定的という回答は５％ポイント（ｐ）減少したが、否定的な評価は６．６％ｐ増えた。


最近５年内で韓国の商品を購入した経験があるという消費者は４３．１％で、２０２０年（７８．７％）比３５．６％ｐも下落した。

年齢別では２０代（８３．３％→４１．２％）と３０代（８４．８％→４０．４％）の購入経験が大幅に減り、地域別では上海（８７％→４１．３％）や北京（８７％→４０．２％）のような「大都市」に住んでいる人々の購入単価が大きく減少した。

商品別に見てみると食品（－９％ｐ）、美容用品（－２．１％ｐ）、衣類（－０．８％ｐ）など主力消費財品目の購入経験がすべて２０２０年に比べて減少し、幼児用品や台所用品、医療健康製品の購入は増えた。

報告書はコロナ事態を経て中国内の消費トレンドが変化したが、中国に進出した韓国の商品がこれに対応しきれず人気が下落したと分析した。中国消費者は韓国の商品を購入しなかった理由として利用者コメント（３５．９％）や国家イメージ（３４．６％）、競争力不足（３３．６％）を最も多く挙げた。

貿易協会は中国の消費トレンドの変化に合わせて韓国企業が従来の主力商品である化粧品と食品の他にも健康・医療用品と乳児用品、台所用品などで商品を多様化し、独創的な商品開発やパッケージデザインの改善に努力しなければならないと助言した。

また、最近「抖音」（中国版ＴｉｋＴｏｋ）のような新しいＳＮＳプラットフォームを通した購入が急増していることから３大プラットフォーム（Ｔモール、淘宝、京東）に集中していた韓国企業のオンラインチャネルを多角化する必要性があると強調した。