昨日韓国統計庁が発表した報告書「国民生活の質２０２２」によると、韓国人の生活満足度は１０点満点５．９点にすぎなかった。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟３８カ国のうち３６位だった。韓国よりも低かったのは持続する内戦で社会的葛藤が深まっているコロンビア（５．８点）と今回の地震で被害に遭ったトルコ（テュルキエ）（４．７点）だけだった。

パンデミックが終わりつつある中、環境・雇用・健康などの項目は多少改善されたが、余暇・住居・家族・共同体の領域で悪化した。特に減少傾向にあった自殺率が２０２１年２６人（人口１０万人当たり）で、前年（２５．７人）に比べて増えた。７０代（４１．８人）から急激に上昇し、８０歳以上では６１．３人まで高まった。ＯＥＣＤ平均（１３．５％）より３倍ほど高い高齢者貧困率（３７．６％）と深刻な社会的孤立度（６０歳以上４１．６％）が高齢層の社会セーフティネットを腐らせている。

青年層も危機だ。２０２１年２０代（５６．８％）と３０代（４０．６％）の死亡原因のうち１位が自殺だ。特に２０代の自殺者は２０１７年（１６．５人）までは減少していたが急激に増え始めて２０２１年２３．５人になった。４年間で４２．４％も急増したのは青年たちが崖っぷちに追い込まれていることを意味する。健康保険審査評価院によると、２０代のうつ病患者は２０１７～２０２１年７万８０１６人から１７万７１６６人へ１２７．１％急増した。不安障害患者も５万９０８０人から１１万３５１人に増えた。「閉鎖病棟が自害青少年でいっぱいだ」という精神科専門医の悲鳴のように未来世代がますます不幸のドロ沼に陥っている。


経済学者リチャード・イースタリンは「富が一定の水準に達すると、お金だけでは幸せは大きくならない（イースタリンの逆説）」と言った。韓国の１人当たりのＧＤＰ（国内総生産）は１９５３年６７ドルから２０２１年３万４８７０ドルへ５２０倍に膨らんだが、国連世界幸福指数は２０１２年５６位から２０２２年５９位へむしろ落ちた。５年間１位のフィンランドは所得も多いが人生の幸福感もやはり高い。不平等が減り、弱者のためのセーフティネットが整っているためだ。そのため共同体に対する信頼が高く、個人の自律性も尊重される。

反対に韓国は他人と比較しながら絶えず競争し、相対的剥奪感を大きくしている。小学生の時から私教育の中に投げ込まれ、学習競争で生き残るよう強要され、日常ではＳＮＳを通じて絶えず他人と自身を比較して「カフェイン（カカオストーリー・フェイスブック・インスタグラム）」うつ病になる。

外形的成長だけに片寄っていた国家目標の修正を検討して省察してみなければならない時だ。１０位経済大国という地位に釣り合うように、社会の隅々まで振り返り、日常生活の質を高めなければならない。圧縮成長過程で放置したままだった共同体復元、余暇の拡大、仕事と生活のバランスなどを真剣に悩んで実践していくべき時点が来た。