トルコ（テュルキエ）・シリア地震による死亡者が３万６０００人を超える中、米国地質調査所（ＵＳＧＳ）は最新のトルコ地震関連報告書で、今後マグニチュード（Ｍ）７．０以上の余震は発生せず、Ｍ５．０～６．０台の中間程度の地震が続いて余震頻度が減る確率が約９０％で最も高いと評価した。またＭ７．０前後の強震が発生する可能性は１０％ほどだと明らかにした。トルコ災害緊急管理局（ＡＦＡＤ）は「６日にＭ７．８の強震が発生してから１１日まで、大小の余震が２０００回以上発生した」と発表した。

地震発生８日目を迎えた１３日、トルコ政府は「数千人が行方不明であり、約８万人が負傷した。６４００棟以上の建物が倒壊した」と明らかにした。ロイター通信は「２００３年イラン大地震の死者（３万１０００人）を超えて２１世紀に入って６番目に多くの人命被害を生んだ自然災害として記録された」と伝えた。


国連は５万人以上の死者が出るとみている。ＵＳＧＳは総死亡者数が１０万人を超える確率を２６％と予想し、従来より２％ポイント上げた。ガーディアンは専門家の言葉を引用して「地震発生後２４時間以内なら生存率は７４％だが、７２時間を過ぎると２２％に落ちて５日経過すると６％にもならない」と伝えた。


暗鬱な状況でも生還の便りが続いた。トルコ南部ハタイで１１歳の少女が１６０時間ぶりに、ガズィアンテプで１０歳の少女が１５９時間ぶりに救助された。ハタイでは５歳の娘と父親もがれきの中から見つかり九死に一生を得た。韓国救助隊員はこの親子を必死に励ましながら救助したという。

残念な便りも伝えられた。ロイターによると、トルコ隣接国の北キプロスの中高学生選手団がバレーボール遠征試合のためにトルコ南部アドゥヤマンに来ていて今回の地震に襲われた。学生２４人を含む保護者・教師・コーチら３９人が宿泊していたホテルが強震で倒壊して全員死亡した。生存者は冬の寒さと伝染病など２次災害に苦しめられている。トルコ政府は「１１０万人以上の被災者が発生した」と明らかにした。

ブルームバーグ通信はトルコ企業連盟の言葉を引用して「トルコの経済的損失推定規模は８４０億ドル（約１１兆円）を超えるだろう」と伝えた。これはトルコ国内総生産（ＧＤＰ）の１０％水準に該当する。トルコ政府は災害救援金として約１０００億リラ（約７０２３億円）を配分した。

２００６年ノーベル文学賞を受けたトルコの作家オルハン・パムク氏は１１日、ニューヨーク・タイムズの寄稿で政府の後手対応を批判した。パムク氏は「地震発生後２日が経過してようやく救助チームが到着した。救助は遅れたし、頼りにならなかった」とし「生存者と残りの国民は無気力さだけを感じている」と伝えた。

内戦と地震で「救助死角地帯」になっているシリアでは、コレラまでまん延して死者が１万人（１２日現在４５００人余り）に達する見通しだと世界保健機関（ＷＨＯ）が明らかにした。シリアでは政府軍と反乱軍間の対立で国際社会の救援物資がまともに届けられていない。世界食糧計画（ＷＦＰ）中東・北アフリカ・東欧地域局長のコリーン・フライシャー氏は「生計の９０％を人道的支援に依存しているシリア北西部の状況が最も懸念される」とロイターに伝えた。特に地震被害が大きなシリア北西部は昨年９月からコレラが流行していた。今回の地震で衛生状況がさらに悪化してコレラや腸チフス、発疹チフスなど疾病拡散が懸念される状況だとアルジャジーラは伝えた。