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TikTok「救援投手」に浮上した財神…容貌・学閥・金をすべて持った「シンガポールF4」(2)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

周受資(Shou Zi Chew)CEO(右)は欧州連合(EU)政府格である執行委員会当局者と先月相次いで会談をしてTikTokに関する懸念事項を聴取した。 [YouTube キャプチャー]

TikTokが周氏をCEOとして迎えた重要な理由の一つが彼の国籍のためという分析もある。周氏はシンガポールで生まれ育った生粋のシンガポール出身だ。学校も中国ではない、英国のユニバーシティ・カレッジ・ロンドン(2006年卒業)と米国のハーバード経営大学院で修士(2010年修了)を取得した。

前任CEOだった米国人ケビン・メイヤー氏は「米国人なのに中国のために仕事をするのか」というトランプ前大統領の圧迫に勝てず2カ月で退いた。米国も、中国ではシンガポール出身の周氏を迎えれば、少なくとも「CEOの出身がひっかかる」という難癖はつけられないだろうという期待で行われた抜擢だということだ。

周氏はTikTokのCEOで就任した直後、TikTokに対するさまざま疑惑を積極的に聴取して解決策を模索するなど「正攻法」で危機打開に乗り出した。従来の「受動的防御」戦略から方向を180度転換したという評価を受けている。


実際、周氏は最近ニューヨーク・タイムズ(NYT)とのインタビューで「信頼を得るためには前例のない水準のセキュリティと透明性の高いシステム構築が必要だということを知っている」とし、TikTokを巡る世間の懸念に積極的に対応するという意志を明らかにした。

周氏はTikTokのデータ収集慣行や個人情報保護に対する疑惑などを解消するために関係者と一人ひとり会って顕著な動きを見せている。先月末、ワシントンのシンクタンクや公益団体などとリレー会議を開いたとNYTは伝えた。

最近、欧州でも反TikTok戦線が形成されると周氏は直ちにベルギー・ブリュッセルに飛び、欧州連合(EU)行政府格である執行委員会当局者と相次いで会談して雰囲気反転に乗り出した。周氏このような歩みにバイトダンスは昨年米議会のロビー資金だけで540万ドルを使ったが、今年はこれよりも多くの資金が投入されるだろうという展望も出ている。

周氏は世界150カ国で10億人以上のユーザーを抱えるソーシャルメディア(SNS)「TikTok」のCEOだが、自分自身はSNSと距離をおいた生活を送っているという点も興味深い。インスタグラムは掲示物が「0」件だ。TikTokも事実上非公開状態だ。周氏個人の日常も隠している。メディアインタビューで周氏は自身のことを「アマチュアゴルファーであり理論物理学の本が好きな2児の父親」と紹介した。


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